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付着性微粒子群の空隙流体圧を利用した微量供給システムの研究

Research Project

Project/Area Number 16760143
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Fluid engineering
Research InstitutionOshima National College of Maritime Technology

Principal Investigator

尾形 公一郎  大島商船高等専門学校, 電子機械工学科, 講師 (50370028)

Project Period (FY) 2004 – 2005
Project Status Completed (Fiscal Year 2005)
Budget Amount *help
¥3,600,000 (Direct Cost: ¥3,600,000)
Fiscal Year 2005: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Fiscal Year 2004: ¥3,100,000 (Direct Cost: ¥3,100,000)
Keywords混相流 / 流動化 / 粒子-流体間相互作用 / 付着力 / 空隙流体圧 / 噴出量 / 固気相互作用 / 流動化操作 / 微粒子群 / 微量供給
Research Abstract

[目的]
微粒子群は粒子径が小さくなると,粒子-流体間相互作用(流体力など)や付着力などの影響により凝集するため流動性が悪くなることが知られている.このため,微粒子群は装置内部で様々なトラブルが生じる.特に,微小隙間からの微粒子群の供給では閉塞などが発生し,安定的な操作が困難になると考えられる.そこで,隙間からの微粒子群の微量安定供給方法を実現することを目的として,微粒子群を空気で流動化し,その際の層内部の空隙流体圧の上昇効果を利用して多方向から容器外へ微粒子群を噴出させる研究を実施した.
[実験方法と条件]
実験装置は微粒子群充てん部,空気供給部で構成する.ここで,微粒子群充てん部は内径50mm,高さ150mmと300mmのアクリル製円筒容器を用いた.また,均一空気量を流入するために容器上下にキャンバスを設置した.微粒子群の供給はキャンバス中央部と側面に設置した円形ノズルを通して行う.円形ノズル直径は1,2,4mmである.粉体層に流入させる空気流量は3〜30L/minとした.
実験は,粉体層に流入させる空気を,(1)上下から同時に,(2)上部からのみ,(3)底部からのみの3種類の方法で行った.本研究では,微粒子群の噴出量,粉体層上部と底部の空隙流体圧や層高さを測定した.使用粒子は,流体力などの影響を受ける平均粒子直径が約58μmのガラスビーズと付着力などの影響を受ける約70μmの小麦粉である.
[まとめ]
本研究では,微粒子群の流動化操作による容器底部と側面の隙間からの供給実験を行い,次の結果が得られた.
(1)上下から同一の空気流量を流入させた場合に微粒子群の最も安定した供給が実現できた.
(2)付着性微粒子群では空隙率が隙間からの安定供給に大きく影響することが分かった.
(3)微粒子群の供給量は空隙流体圧,円形ノズル直径が大きく影響することが明らかとなった.

Report

(2 results)
  • 2005 Annual Research Report
  • 2004 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2005

All Journal Article (2 results)

  • [Journal Article] 空気による流動化操作を用いた孔からの微粒子群の噴出現象2005

    • Author(s)
      尾形公一郎, 加藤太
    • Journal Title

      日本混相流学会年会講演会2005講演論文集

      Pages: 417-418

    • Related Report
      2005 Annual Research Report
  • [Journal Article] 空気圧による粉体の孔からの排出挙動に関する研究2005

    • Author(s)
      尾形公一郎, 井場規文, 岸浩貴, 畠中絵美
    • Journal Title

      粉体工学会2005年度秋期研究発表会講演論文集

      Pages: 1-2

    • Related Report
      2005 Annual Research Report

URL: 

Published: 2004-04-01   Modified: 2016-04-21  

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