Project/Area Number |
16H05521
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Research Field |
Prosthodontics/ Dental materials science and
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Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
Principal Investigator |
水口 俊介 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (30219688)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡安 香 横浜市立みなと赤十字病院(臨床研究センター), 統合医療研究分野, 研究員 (00723264)
宮崎 泰成 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (30396999)
駒ヶ嶺 友梨子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (50613692)
金澤 学 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 講師 (80431922)
瀬間 学 東京医科歯科大学, 職員健康管理室, 助教 (10813438)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2019)
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Budget Amount *help |
¥13,390,000 (Direct Cost: ¥10,300,000、Indirect Cost: ¥3,090,000)
Fiscal Year 2019: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2017: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2016: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
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Keywords | メタボリックシンドローム / 無作為化比較臨床研究 / 歯周病 / 欠損補綴 / 歯科治療 / 無作為化比較試験 / 無作為化比較臨床試験 / 全部床義歯 / MetS / 栄養 |
Outline of Annual Research Achievements |
2019年5月に中間解析を行い, 10月に本解析を行った. 本研究におけるリクルート総数は112名となった. 112名についてベースライン評価を行い,そのうち研究終了者は82名となった.歯科治療群は39名 (男性26名, 女性13名), 対照群は43名(男性22名, 女性21名)となった. 評価を行なった主要アウトカムは腹囲,副次アウトカムは血圧,血液検査項目(中性脂肪,HDLコレスレロール,LDLコレステロール,空腹時血糖,HbA1c),体成分(体脂肪率,筋肉量),QOL評価(SF-36),口腔関連QOL(OHIP-14,GOHAI),エネルギー,食品・栄養素摂取量(BDHQ(簡易型自記式食事記録法))であった. 統計解析はアウトカムのそれぞれの評価時期における2群間比較については,正規分布するものについてはone-way analysis of covariance (ANCOVA),非正規分布をするものについてはマンホイットニーのU検定を用いて評価を行った.また,2群それぞれの群内における各評価時期の比較については正規分布するものについてはRepeated ANOVA,非正規分布をするものについてはFriedmanの検定を用いて評価を行った. 解析結果は主要アウトカムである腹囲については2群間に有意な差は認められなかった.両群ともに介入後1ヶ月, 3ヶ月で腹囲の平均値は減少したが有意な差は認められなかった.一方,体水分率について,介入群において介入後1ヶ月に有意な増加が認められた. さらに体重, 除脂肪率, 筋肉量について,介入後3ヶ月に介入群が有意に減少した.主要アウトカムである腹囲の2群間での有意差はみとめられなかったが,食事運動指導は腹囲の減少に寄与し、歯科治療と食事運動指導を組み合わせることで有意に体重が減少することが示唆された.
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Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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