| Project/Area Number |
16J10169
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Architectural environment/Equipment
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
有馬 雄祐 東京大学, 工学系研究科, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2016-04-22 – 2018-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2017)
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| Budget Amount *help |
¥2,300,000 (Direct Cost: ¥2,300,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2016: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
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| Keywords | 将来気象データ / 力学的ダウンスケーリング / MIROC4h / 標準設計用気象データ / 標準気象データ / 設計用気象データ / クオンタイルマッピング / バイアス補正 / 建築熱負荷計算 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的である近未来気象データを用いた気候変動に適応した建築・都市設計の実現へ向けて、(1)力学的的ダウンスケーリングによる将来気象データの作成、(2)標準設計用気象データ(Typical and Design Weather Year)の提案と性能検証を実施した。以下に本研究の実績概要について述べる。
１.力学的ダウンスケーリングによる将来気象データの作成
全球気候モデルMIROC4hの解析値を領域気象モデルWRF使って力学的ダウンスケーリングを実施し、建築熱負荷計算用の将来気象データに要求される気候変動と局地性の両方を反映した将来解析気象データを作成した。将来気象データ作成の既存手法にはモーフィング法があるが、適切なバイアス補正と組み合わせた本手法による将来気象データが既往手法のものと同程度の精度で平均的熱負荷の将来変化を予測することができ、かつ最大熱負荷の将来変化の予測も可能であることを示した。また、作成した将来気象データを使用した気候変動の建築熱負荷への影響評価も実施した。東京の標準的なオフィスビルにおける気候変動の顕熱負荷への影響は年間で見れば小さいが、水蒸気圧の上昇に伴う潜熱負荷への影響は小さくないことが予測される。
２.標準設計用気象データ(TDWY)の提案と性能検証
建築熱負荷計算用の気象データは用途ごとに標準気象データと設計用気象データの二種類あるが、両方の役割を兼ね備えた標準設計用気象データ(TDWY)と名付けた年間気象データを開発した。クオンタイルマッピングを応用して作成されるTDWYの各気象要素の確率密度関数は複数年の観測気象データとほぼ一致するため、従来の標準気象データの倍以上の精度で平均的熱負荷の予測ができ、かつ最大熱負荷の高精度な予測が可能である。さらに本年度はエンタルピーを指標としたTDWYの選定手法を開発することで性能をさらに改良した。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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