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在宅療養の質向上を目指した高齢がん患者のための経口抗がん剤導入プログラムの評価

Research Project

Project/Area Number 16K20750
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeMulti-year Fund
Research Field Clinical nursing
Research InstitutionThe University of Tokyo

Principal Investigator

御子柴 直子  東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (50584421)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2016)
Budget Amount *help
¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2018: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2017: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2016: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords外来看護 / サポーティブケア / 高齢がん患者 / 副作用 / 患者教育 / 経口抗がん剤 / がん看護 / EBP
Outline of Annual Research Achievements

【当該年度の目標・方法】本研究では高齢がん患者に対する経口抗がん剤指導ツールの運用と評価を目指しているが、当該年度では実態調査(副作用・アドヒアランスへの対処)を踏まえ具体的コンテンツの開発を目標とした。これは、高齢がん患者が現在の自分の対処行動の状況に対する気づきを促し、マネジメント能力を高めることを目指している。
当該年度では、文献検討や既存の冊子の内容、専門家の意見を踏まえて教育支援に関するコンテンツ開発を進めた。
【結果】「経口抗がん剤を導入する高齢がん患者が治療とうまくつきあうための教育支援ツール」は副作用症状、アドヒアランスの向上、生活上の困難感、治療継続の悩み、療養生活上の対処の内容から成る。内容妥当性の結果では、表現の不備が指摘されたが概ね適切性が高いと評価された。高齢者に見やすくわかりやすいかどうかは、さらに情報リテラシー等の専門家との連携を図っていく必要がある。これらを踏まえ、高齢がん患者に対する本ツールの表面妥当性の調査を行っているところである。
【考察・今後の課題】自己管理能力の向上に向けたこれらのコンテンツはほぼ順調に開発が進められ、次年度は、コンテンツの完成が課題である。更に、これらのツールの運用と評価に向けて、外来支援の現状を把握し実現可能性の高い実施方法を探索することも必要である。外来看護のあり方を検討し、本ツールの運用が継続的に質を担保するための方策に関して検討を重ねる予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

経口抗がん剤指導用ツールの開発やケアコンテンツ開発は順調に進んでいる。次年度は、ケアコンテンツの完成と運用に向けた取り組みを完了できる見込みができており、研究の目標として設定した内容に、ほぼ到達できると予測されるため。

Strategy for Future Research Activity

指導コンテンツの完成に向けて、専門的意識や先端研究の把握が不十分と考えられ、高齢者看護、在宅看護、情報リテラシーの専門家との連携を深めるようにした。
教育支援ツールは外来診療の中で展開する予定であるが、現在の医療事情として外来診療や外来看護の充実化をはかることは、人的資源、物的資源の確保などの問題、経済的問題がある。しかし、在宅療養の推進を考えれば、外来看護の発展は社会的要望の高い課題である。今後は対象施設において、外来支援事業の一環として本研究を実施できないかを検討していく予定である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

前倒しし多額の残額で運用可能であると考えられるため、予定通りの計画を実施していく。

Report

(1 results)
  • 2016 Research-status Report

URL: 

Published: 2016-04-21   Modified: 2018-01-16  

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