終末期がん患者の在宅療養移行を促進する要因 ライフステージに応じた支援への示唆

• Project/Area Number: 16K21254
• Research Category: Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Research Field: Clinical nursing; Gerontological nursing
• Research Institution: Miyagi University
• Principal Investigator: 柳谷 利恵 宮城大学, 看護学群(部), 助教 (40461701)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Project Status: Discontinued (Fiscal Year 2018)
• Budget Amount: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000); Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2018: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2017: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2016: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
• Keywords: がん患者 / 終末期 / 在宅療養移行 / 訪問看護 / 退院調整 / がん看護 / 地域連携 / チーム医療 / 在宅療養

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、終末期がん患者の在宅療養移行を促進する要因を明らかにして、必要な看護支援を検討することを目的とした。平成28年度は、終末期がん患者の背景や特徴として、地域特性やがんの種類による影響について検討した結果、東日本大震災において被災したがん患者を取り巻く状況や造血器悪性腫瘍患者などの看護の特徴を踏まえてさらなる検討が必要だと考えた。
平成29年度は、在宅療養移行を実現するということには、多くの要因が関係していることから、研究対象者の見直しを図った。遺伝子がん・家族性がん患者の場合、より一層の個別的で多様な看護が必要である。また各県の地域医療構想、各医療圏でのニーズやシステムの違いが終末期を迎えるまで辿る患者・家族が、機能分化のした仕組みの中でどのようにケアを提供されているか検討する必要があると考えた。
平成30年度は、前年度までの基礎となる知見を踏まえて、日本の在宅医療において、ここ十数年で在宅緩和ケアや制度が整えられつつあり、終末期がん患者の在宅への移行が、以前に比べて進んでおり実現率も変化していると考えた。さらに、これまでの研究で明らかになった実現要因は、実現群と非実現群との比較であり、その対象の前提には在宅への移行が「検討」されていなければならない。
平成31年度は、在宅への移行を希望する患者が、検討に至るまでにどのような病院看護師の支援があるのか、実際に実現に至るまでにどのような看護支援や調整があるのかを把握する必要がある。国内の終末期がん患者の在宅療養移行における患者や家族への病院看護師の移行に向けての検討や支援について文献検討した。また、海外文献の一つだがシステマティックレビューの知見から一般病院（病棟）看護師が終末期がん患者とその人にとって重要な人（家族）への支援における体験から知見を得て考察している。