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工学系実験レポート作成指導のための論理構造・語彙・表現の誤用分析および教材開発

Research Project

Project/Area Number 17520342
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Section一般
Research Field Japanese language education
Research InstitutionTokyo University of Agriculture and Technology

Principal Investigator

深尾 百合子  農工大, 教授 (90272640)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山本 隆司  東京農工大学, 大学院共生科学技術研究院, 教授 (60015120)
松岡 正邦  東京農工大学, 大学院共生科学技術研究院, 教授 (40016671)
大野 弘幸  東京農工大学, 大学院共生科学技術研究院, 教授 (00176968)
馬場 眞知子  東京農工大学, 留学生センター, 助教授 (40313308)
加藤 由香里  東京農工大学, 大学教育センター, 助教授 (90376848)
Project Period (FY) 2005 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥2,930,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2006: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Keywords基礎科学技術日本語ライティング / 科学実験レポート / 科学技術文章の誤用分析 / 基礎科学技術文章指導教材 / 基礎科学技術文章作成指導 / 科学技術日本語ライティング / 科学技術文章教材開発 / 科学技術文章作成指導
Research Abstract

平成18年度の研究実績は以下のとおりである。
平成17年度に行った「基礎科学技術ライティングの授業」で提出された文章を分析し,その結果を日本語教育学会で発表した。分析の結果の中に留学生が自分では学びにくい日本語の問題があった。それは基礎的な科学用語とそれと共起する動詞を知らないために辞書で探した不適切な動詞を使用するという問題である。例えば,留学隼の書いた文の中には「酸素と炭素が結合して,二酸化炭素を生産する」というような文がある。また,日本語学習用の教科書には,理系の学生に必要な科学用語はほとんど出現しないため,研究活動のための日本語を十分に学べないという問題がある。大学では高度の専門用語は英語等が使われるが,基礎的な科学用語はほとんどの場合,日本語を使用している。このような問題を解決するために,複数の日本人学部生に高校の教科書を参考にしての科学用語(本研究では,数学,物理、化学のみ)のデータベースを作成してもらった。このデータベースには,以下のような語彙をリストアップした。
1.科学用語(名詞)とそれと共起する動詞とその例文
2.「する」と結びついて動詞となる科学的用語とその例文
3.その他,理系の学生であれば,当然知っておくべき重要基礎用語(名詞)
このデータベースにさらに英語訳を追加する作業を進めている。この作業が終了した後に
日本語→英語(留学生用)
英語→日本語(日本人学生用)
の2種類の用語集を作成し,Webで公開する予定である。

Report

(2 results)
  • 2006 Annual Research Report
  • 2005 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2006

All Journal Article (1 results)

  • [Journal Article] 理系日本人学部生を対象としたライティング授業の試み2006

    • Author(s)
      深尾百合子
    • Journal Title

      日本語教育学会春季大会予稿集

      Pages: 115-120

    • Related Report
      2006 Annual Research Report

URL: 

Published: 2005-04-01   Modified: 2016-04-21  

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