小・中学校インフルエンザ流行阻止対策への地理情報システムによる居住空間解析研究

Research Project

Project/Area Number	17659185
Research Category	Grant-in-Aid for Exploratory Research
Allocation Type	Single-year Grants
Research Field	Public health/Health science
Research Institution	Niigata University
Principal Investigator	鈴木宏新潟大学, 医歯学系, 教授 (20091704)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	齋藤玲子新潟大学, 医歯学系, 講師 (30345524) 関奈緒新潟大学, 医歯学系, 教授 (30270937)
Project Period (FY)	2005 – 2006
Project Status	Completed (Fiscal Year 2006)
Budget Amount *help	¥2,500,000 (Direct Cost: ¥2,500,000) Fiscal Year 2006: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000) Fiscal Year 2005: ¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Keywords	GIS(地理情報システム) / インフルエンザ / 居住空間 / 疫学解析 / パンデミック
Research Abstract	1.背景:小児患者からのインフルエンザウイルスの長期間大量排出から、特に小・中学校での措置の重要性が、特に新型インフルエンザ流行時の重要な対策として脚光を浴びつつあるが、これまでの意義、評価は不十分なままであり、早急に検討すべき分野である。 2.目的・方法:インフルエンザの地域内伝播状況について地理情報システム(GIS)を用い解析すべく、インフルエンザによる新潟県内小中学校の学校・学級閉鎖情報、新潟県佐渡市と長崎県諌早市では患者発生の学校区別推移を用い検討した。また、新潟県内小中校における措置の実態も調査した。 3.結果・考察: 1)インフルエンザによる学級閉鎖などの措置校数と患者数との強い相関があった。 2)インフルエンザ流行伝播様式とし、流行は近県から入り、新潟市、長岡市、上越市と約10万以上の都市に入ると爆発的に近郊の市町村にから交通網に沿って北上、南下して県内に広がった。 3)インフルエンザへの措置として学校、学年、クラス閉鎖、午後のクラス閉鎖、クラブ活動中止など様々な措置があり、学校閉鎖などの強い措置は少なかった。措置には中学校と比較し小学校で消極的であり、これには家庭での子供の扱いの差に起因する可能性が示唆された。 4)毎週県内新潟県内小中学校(約900校)の学校・学級閉鎖状況をGISにより図式化し、本教室のホームページを介しインターネット発信は有効であった。 5)佐渡市と諌早市の流行曲線の年齢層別検討により、成人、小中学校生、乳幼児の順に流行が移動し、教科書的な小中学校からとの定説とは異なった挙動が見られた。 6)長崎県諌早市におけるインフルエンザ患者情報と小中学校区別の患者動向検討し、B型流行の解析から、中学校での流行が小学校へと推移して行くことが明確に示された。 7)インフルエンザの流行開始は、10℃以下の気温と10g以下の絶対湿度が必要条件と思われた。