地震関連大気擾乱の発生メカニズムの研究

Research Project

Project/Area Number	17710151
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
Allocation Type	Single-year Grants
Research Field	Natural disaster science
Research Institution	Tokyo Gakugei University
Principal Investigator	鴨川仁東京学芸大学, 教育学部, 助手 (00329111)
Project Period (FY)	2005 – 2006
Project Status	Completed (Fiscal Year 2006)
Budget Amount *help	¥3,600,000 (Direct Cost: ¥3,600,000) Fiscal Year 2006: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000) Fiscal Year 2005: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Keywords	地震 / 大気圏擾乱 / VHF帯電磁波
Research Abstract	1970年代以来、大地震の前に大気圏・電離圏にも擾乱が現れるという論文が各国の研究者によって数多く発表されているが、それらの実在性についてはやや否定的な立場の研究者も多く、議論は極めて活発に行なわれている。確かに大地震の発生は同一箇所では頻度が高くないことから相関がとりにくく、統計的に有意性を証明するのは困難ではあるが、申請者は本研究を通してこれらを含む諸問題の解決に努め、大気圏・電離圏擾乱現象の実在性をより肯定的に示す結果を出した。次に本研究の主課題である擾乱を説明できるメカニズムであるが、過去の多くの研究者が提案しているいくつかのモデルを詳細にレビューしどのようなメカニズムが可能性高いかを調べ検証をした。そのうち有力なもののひとつは地震発生前の地中よりのラドン放出による地表面上の大気電場異常の発生、もう一つは地表面の温度変化による大気重力波の発生であることがわかった。本研究では、大気電場との関連を調べたがいくつか報告されているモデル計算で示されているような現象は見られなかった。同様に、大気重力波についても、大気重力波発生の場所をGPS-TECにて探知する方法を開発し調べたが同じく地表面の異常現象は見られなかった。一方、潮汐、大地震の地震動、超高層ビルの建設が地震のトリガーになるという研究が近年盛んであるが、大気圏・電離圏擾乱原因となりうる対地雷と地磁気擾乱などが地震活動を励起させる可能性もあることをいくつかの観測事実から指摘し今後の研究の課題として提示した。