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消費者の情報探索における目的志向性とブランド知識の影響に関する実証研究

Research Project

Project/Area Number 17730265
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Commerce
Research InstitutionKeio University (2007)
Sophia University (2005-2006)

Principal Investigator

坂下 玄哲  Keio University, 大学院・経営管理研究科, 准教授 (00384157)

Project Period (FY) 2005 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥3,300,000 (Direct Cost: ¥3,300,000)
Fiscal Year 2007: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2006: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 2005: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Keywords消費者購買意思決定過程 / ブランド知識 / 情報探索 / 方法論 / ブランドロイヤルティ / ブランドコミットメント / マーケティング / 消費者行動研究 / ブランド研究 / 消費者購買意思決定 / 情報取得 / 選択ヒューリスティクス / 目的階層
Research Abstract

1.さらなる文献調査を行い、研究枠組みの精緻化が試みられた。
(1)キー概念の整理:特に、情報探索と情報取得の概念的異同について、方法論的視点からの整理が行われた。また、ブランドロイヤルティとブランドコミットメントについても、文献レビューからその概念的異同を整理した。
(2)ブランド知識概念におけるブランド連想について、その形成プロセスや構造的特徴について整理した。とりわけ、消費者の専門性や購買目的との関連性について、製品カテゴリー知識とブランド知識の概念的関係や、目的に導かれたカテゴリーなどの関連概念に対するレビューを行った。
(3)消費者の購買意思決定過程を捉えるための方法論について、実験、サーベイ、ケース、概念操作などのさまざまな方法を整理し、ヨリ精緻な実証研究の枠組み構築のための準備を行った。
(4)ブランド拡張におけるブランド連想の役割について、特に知覚適合の視点から整理が行われた。
2.店頭視察や観察調査などにより、補完的データの収集を行った。
(1)店頭における棚やPOPの管理について視察、そこでの購買目的やブランド知識の形成について示唆を得るデータを入手した。
(2)消費者による実際の購買行動を観察し、店頭における情報探索のパタンについて、特にブランド知識の利用という視点からのデータを収集した。
3.既に行った実験結果について海外の研究者と意見交換を行い、更なる研究の方向性についての考察が行われた。
(1)ミシガン州立大学の関連分野における研究者と意見交換を行い、特に広告研究の視点からの示唆を得た。同時に、国際比較研究の可能性についてディスカッションを行った
(2)同大学の関連分野における研究者と、特にインターネット上における消費者のブランド知識形成についてディスカッションを行い、更なる研究枠組みの構築を試みた。

Report

(3 results)
  • 2007 Annual Research Report
  • 2006 Annual Research Report
  • 2005 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2007

All Journal Article (1 results)

  • [Journal Article] How consumers Evaluate Products : Information Acquisition Strategy By Brand Names Or Attributes2007

    • Author(s)
      Mototaka Sakashita
    • Journal Title

      Proceedings of the society for consumer Psychology 2007 Winter Conference (CD-ROM)

    • Related Report
      2006 Annual Research Report

URL: 

Published: 2005-04-01   Modified: 2016-04-21  

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