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評価尺度によるフレーミング効果に関する研究

Research Project

Project/Area Number 17730366
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Social psychology
Research InstitutionHokkai-Gakuen University

Principal Investigator

鈴木 修司  Hokkai-Gakuen University, 経営学部, 教授 (90316240)

Project Period (FY) 2005 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥3,300,000 (Direct Cost: ¥3,300,000)
Fiscal Year 2007: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2006: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Keywordsフレーミング効果 / 貨幣尺度 / WTA / WTP / 意思決定 / 貨幣 / 交換財 / 評価尺度 / 非貨幣尺度
Research Abstract

本研究の目的は利用する尺度の種類によって評価が変化する現象の存在を明らかにし、その原因を解明することである。本研究では、特に貨幣を用いた評価尺度、すなわち、貨幣尺度に重点を置いた。なぜなら、貨幣は日常的な意思決定において頻繁に利用されるだけではなく、経済的な意思決定では重要は役割を果たしているからである。前年度までの研究から、貨幣尺度による評価は非貨幣尺度による評価よりも非合理的になることがあることを明らかにした。ある対象のWTAとWTPを回答させた場合、貨幣尺度の方が両者の相違の程度が増大したのである。そして、その原因として貨幣の交換財としての特性を挙げた。
しかし、この交換財としての特性には2つの側面が考えられた。一つは交換実施後まで使用価値の種類や数量が決定しない、という点での価値の不確実性である。もう一つは交換の対象が制限されないため価値の飽和が起きにくい、という点での価値の非制限性である。前者によると、不確実性を補填しようとするために多くのWTAを回答すると考えられる。一方、後者によると、貨幣の使用範囲が増大するために、より多くのWTAを要求する可能性が高まると考えられる。そこで、本年度は価値の不確実性と価値の非制限性の影響を明らかにするために研究をおこなった。交換財としてトークンを設定し、そのトークンの数量に基づいて価値評価をさせた。その際に、独立変数としてトークンの交換比率や交換範囲を操作することより、WTAの変化を測定した。その結果、両者ともWTAに影響を及ぼすことが明らかになった。すなわち、不確実性の増大と非制限性の増大はともにWTAを増加させることが明らかになったのである。

Report

(3 results)
  • 2007 Annual Research Report
  • 2006 Annual Research Report
  • 2005 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2007 2006

All Journal Article (1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] WTA/WTP比に関する評価尺度の影響2006

    • Author(s)
      鈴木修司
    • Journal Title

      北海学園大学経営論集 第3巻

      Pages: 1-12

    • NAID

      110004867248

    • Related Report
      2005 Annual Research Report
  • [Presentation] 貨幣尺度と非貨幣尺度による評価の比較2007

    • Author(s)
      鈴木 修司
    • Organizer
      日本心理学会第71回大会
    • Place of Presentation
      東洋大学
    • Year and Date
      2007-09-17
    • Related Report
      2007 Annual Research Report

URL: 

Published: 2005-04-01   Modified: 2016-04-21  

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