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メタルフリーおよびノンアレルギーを目的としたセラミックインプラントシステムの開発

Research Project

Project/Area Number 17791386
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 補綴理工系歯学
Research InstitutionOsaka University

Principal Investigator

中野 環  大阪大学, 大学院歯学研究科, 助手 (40379079)

Project Period (FY) 2005 – 2006
Project Status Completed (Fiscal Year 2006)
Budget Amount *help
¥3,500,000 (Direct Cost: ¥3,500,000)
Fiscal Year 2006: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 2005: ¥2,200,000 (Direct Cost: ¥2,200,000)
Keywordsメタルフリー / ノンアレルギー / セラミックインプラント
Research Abstract

21世紀の歯冠補綴治療は,コア,クラウン,ブリッジ,インプラント治療におけるアバットメント,上部構造などいずれの補綴装置をとっても,主に審美的観点からメタルフリーが主流になると考えられる.そのような中,現在インプラント体はチタン製が主流である.チタンは生体親和性が高く,今日まで金属アレルギーの原因になる可能性が極めて少ないと考えられてきた.しかし,近年医科においてチタンに感作された症例が報告され始めてきおり,今後歯科においてもインプラントを中心にチタンに対するアレルギーのリスクへの配慮が非常に重要となってくると考えられる.現在のところ,歯科金属アレルギーを有すると考えられる患者さんに対する治療としては,歯科金属に対するアレルギー検査を行い,感作されていると思われる歯科金属を一旦全て除去し,一定期間にわたりアレルギー症状の改善もしくは消失を確認したうえで,使用可能な材料を選択し,それらの材料を用いた修復および補綴治療を行ってきている.今回そのような治療過程の中で,金属アレルギー検査の結果からチタンが使用可能であると判断し,チタンを用いた修復および補綴治療を行った患者さんにおいて,一定期間経過した後にアレルギー症状の再発を認めたため再検査を行ったところ,治療前に陰性であったチタンに対する金属アレルギー検査が陽性に転じている症例を認めた.また,アレルギー症状を有するインプラント体が埋入された無歯顎患者さんにおいて,インプラント体を除去したところ,除去前に存在したアレルギー症状が改善した症例を認めた.これらのことから,インプラント体も含めてチタンは全ての金属アレルギーを有する患者さんに有効参材料ではなく,セラミックスを用いた欠損補綴および修復治療の重要性を示すものと考えられる.

Report

(2 results)
  • 2006 Annual Research Report
  • 2005 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2007

All Journal Article (2 results)

  • [Journal Article] インプラン卜とによる再建2007

    • Author(s)
      中野 環, 矢谷博文
    • Journal Title

      CLINICAL CALCIUM 17巻2号

      Pages: 116-122

    • Related Report
      2006 Annual Research Report
  • [Journal Article] Immediate loading of implants in a completely edentulous maxilla using flapless surgery2007

    • Author(s)
      Tamaki Nakano, Soujyu Eguchi, Kunihiro Hisada et al.
    • Journal Title

      PROSTHODONTIC RESEARCH & PRACTICE 6巻1号

      Pages: 57-62

    • NAID

      10018731704

    • Related Report
      2006 Annual Research Report

URL: 

Published: 2005-04-01   Modified: 2016-04-21  

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