| Project/Area Number |
17H00031
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
地理学・文化人類学・地域研究
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
渡部 正康 愛媛大学, 工学部, 技術職員
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| Project Period (FY) |
2017
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2017)
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| Budget Amount *help |
¥310,000 (Direct Cost: ¥310,000)
Fiscal Year 2017: ¥310,000 (Direct Cost: ¥310,000)
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| Keywords | Web3Dハザードマップ / 防災教材 / 南海トラフ地震対策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
自治体ハザードマップは一般的に平面図として提供されており、被災種別とその範囲の確認には適しているが、発生や伝搬に関係する地形の把握には等高線などの読解を要することが多い。
本研究では、Webサイト上で地形を立体的に表現した地図を表示するシステムの表面画像に自治体ハザードマップを適用し、前述した地形解読に関する問題点の改善を提案した。これにより、マウスやタッチパネル操作により3Dハザードマップを回転し任意方向から観察することにより、津波避難所が主に高台に設けられることや、土砂災害が急傾斜地や谷あいで予見されることなどを、より直感的に把握できる。
ハザードマップを地形に基づき立体的に張り付け回転すると、記載されていた地名や避難所名、および避難所マークなどが崩れたり逆向きになったりし読み辛くなった。その対処として、地名や避難所名の文字情報をハザードマップ上の該当する場所の上空部分に立て看板様に配置した。避難所マークも同様に画像を地表に配置した。これにより、回転操作した際に、その文字列やマークが示す情報とその位置の把握を両立することができるようになった。
対象地域として勤務機関の所在地である愛媛県の、県庁所在地松山市と南海トラフ地震で津波被害が予見されている愛南町を選定し、これら地域の各自治体が刊行し住民に配布しているハザードマップを許諾取得し使用した。Web3Dシステムは地図環境CESIUM(https://cesiumjs.org/)を独自サーバー上に構築し基盤とした。地名や避難所名は地理院タイルや国土数値情報より取得した。
ハザードマップは緯度経度値を有していないため、道路中心線の座標数値情報を重畳表示し一致させることにより座標を推計するソフトなどを開発した。
Web3D地図実装段階で学術報告会にて発表し防災有識者に意見を頂いた。その後避難所名等表示機能を設け、対象地域住人および有識者にヒアリングした。
今後本技術に関連した連携研究を見込んでいる。
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