| Project/Area Number |
17H02434
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Cultural anthropology
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
木村 周平 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10512246)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石榑 督和 東京理科大学, 工学部建築学科, 助教 (10756810)
青井 哲人 明治大学, 理工学部, 専任教授 (20278857)
中野 泰 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (20323222)
浅野 久枝 京都精華大学, 人文学部, 講師 (20700008)
川島 秀一 東北大学, 災害科学国際研究所, シニア研究員 (30639878)
饗庭 伸 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 教授 (50308186)
岡村 健太郎 近畿大学, 建築学部, 講師 (50737088)
小谷 竜介 東北歴史博物館, 学芸部, 副主任研究員 (60754562)
池田 浩敬 常葉大学, 社会環境学部, 教授 (80340131)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥10,920,000 (Direct Cost: ¥8,400,000、Indirect Cost: ¥2,520,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2017: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
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| Keywords | 文化人類学 / 災害 / 景観変容 / 復興 / 民俗 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
科研として３年目である今年度は、陸前高田市小友町での調査を進めることを目標に計画を立てた。
まず全体で日程を調整し、2019年6月22日に筑波大学東京キャンパスにおいて第１回研究会を行った。そこでは、長崎大学の友澤悠季准教授にお越しいただき、調査地である広田湾での火力発電所建設反対運動についての研究についてお話しいただくとともに、本科研メンバーである青井により都市史における「テリトーリオ」概念についての解説してもらい、分野横断的な本研究の今後の研究方針について議論した。併せて、前年度の調査の進捗と、今年度の調査計画、および年度末の現地での成果共有について議論した。
夏季調査では、小友地区において都市計画チーム（饗庭）が、民俗学チーム（小谷・中野）とともに、駅前の街並みや、道路の変化を中心にした景観変容について調査した。建築史チーム（石榑・岡村・青井）は、民俗学の辻本とともに、溜池や水路を中心にした小友の景観、集落構造について調査した。防災チーム（池田）は木村と共に、東日本大震災及びチリ地震津波への対応について小友町西部で調査した。その他、民俗学チーム（川島・浅野）はそれぞれ調査を行った。
その後、2019年12月15日に研究会を行い、今年度の調査成果を共有し、次年度に向けた計画を議論した。そこでは、学際的な調査を行うことと、現地での成果共有についての議論がなされた。成果共有は3月上旬に設定していたが、新型コロナウィルスの影響拡大を受け、現地対応者との相談の結果、延期することとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度にも述べた通り、本科研は申請時より予算が大幅に減額され、一部計画の見直しを行わざるをえなかった。見直しした枠内で今年度も、計画通り小友地区において合同調査を実施し、多分野の研究者の共同により、相互に新たな見方を学び合う機会があり、また調査は現地の方々のご協力によって円滑に遂行することができた。また今年度も論文等の形で成果の公刊に至ったものは多くはないが、調査データが蓄積され、また議論も進んだので、次年度以降に公刊が進むものと考えられる。ただし、新型コロナウィルスの影響で現地での成果共有会ができず、20年度の調査のめども立たないなど、次第に計画通りにはいかなくなりつつある。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は大船渡で調査を行ってきた都市計画・建築史・文化人類学の研究者と、陸前高田で調査を行ってきた民俗学の研究者が合同で行っているものである。学際的な対話や調査による成果は昨年から徐々に軌道に乗り始めてきたが、新型コロナウィルスの影響のもと、今後の調査系威嚇の遂行においては不透明な部分がある。
もし事態が早期に終息した場合、上述の通り、学際的な調査を行うこと、また成果を地域還元することを重視しつつ、小友での調査を継続する。そうならなかった場合は収取済みの文献資料や調査データの整理と、それをもとにした成果公表に重点を置いて進める。
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