| Project/Area Number |
17J01295
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Rehabilitation science/Welfare engineering
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
広田 雅和 大阪大学, 医学系研究科, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2017-04-26 – 2019-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2018)
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| Budget Amount *help |
¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Fiscal Year 2018: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
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| Keywords | 眼疲労 / 眼球運動 / 眼球収差 / 融像 / 両眼視機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
パーソナルコンピュータやスマートフォン、タブレット端末に代表されるデジタルデバイスの普及に伴い眼疲労は国際的な健康問題となっている。しかしながら、眼疲労の診断や評価は患者の自覚症状を基に行われており、他覚的に定量評価可能なゴールデンスタンダードは存在しない。眼疲労の原因は輻湊と調節の矛盾とされているが、両パラメータともに加齢の影響を受け、中高年者の眼疲労を正確に評価出来ないためである。
本研究において申請者は、物が二重に見える複視や、視界のぼけが眼疲労患者の自覚症状の大部分を占めることに注目し、眼が疲れると左右眼の視覚情報を一つに統合する脳の融像機能が低下すると仮説を立てた。35歳以下20名、45歳以上20名、計40名をリクルートした検証試験において、立体映像を30分間視覚負荷として視聴した後、融像維持能力は有意に低下し、自覚的眼症状スコアと有意な負の相関を持つことが示された。更に、融像維持能力は加齢の影響を受けないことが示された。以上の結果から、申請者が新たに考案した雄三維持能力測定法は、加齢に依存せず眼疲労を他覚的定量評価出来る検査法になりうることが示唆された。
融像維持能力測定法の有効性については、予てより眼が疲れやすいと自覚的アンケート調査で結果が出ていた間欠性外斜視患者を対象に、輻湊と調節に負荷を掛けた視覚負荷前後で融像維持能力が健常者よりも有意に低下する結果を得た。また、近年家庭世向けのデバイスが発売したバーチャルリアリティヘッドマウントディスプレイ (VR-HMD) 使用による眼疲労についても評価した。その結果、映像酔いが弱ければ VR-HMD の眼疲労は従来型の液晶平面ディスプレイと同程度であることが示された。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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