生徒主体型学習に有用なマイクロスケール実験教材の開発と改良
| Project/Area Number |
17K00991
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Science education
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| Research Institution | Kobe College |
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Principal Investigator |
中川 徹夫 神戸女学院大学, 人間科学部, 教授 (70312866)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2018: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | マイクロスケール実験 / 理科教育 / 化学教育 / 生徒主体型学習 / 教材開発 / 教材改良 / ペットボトルのキャップ / 手作りウェルプレート / 板紙製容器 / 授業実践 / 地学教育 / 物理教育 / 生物教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第24回近畿地区化学教育研究発表会（対面）、日本理科教育学会第72回全国大会（Zoomによるオンライン)、日本理科教育学会近畿支部大会（大阪大会）(Zoomによるオンライン)、日本化学会第103春季年会（対面）等に参加して、講演予稿集や口頭・ポスター発表の内容より、マイクロスケール実験(MSE)や生徒主体型学習に関する資料や最新情報を入手した。また、化学と教育、理科教育学研究、教科教育学研究、School Science Reviewなどの学術雑誌やGoogle Scholarなどの検索エンジンを使用して、研究に必要な情報収集に努めた。
202１年度に引き続き、2022年度も新型コロナウイルス感染防止対策に追われ、従来の研究時間の確保が極めて困難であった。そこで、ペットボトルのキャップと白板紙製容器から作製したマイクロスケール実験用の手作りウェルプレート（School Science Review, Vol. 103, No. 382, 2021に発表)を活用して、個々の生徒が取り組むことのできるマイクロスケール実験教材を改良し、授業実践も実施した。具体的には、すでに開発したコハク酸、マレイン酸とフマル酸の物性（分子の極性の有無、水に対する溶解度等）や反応性（炭酸水素ナトリウムとの反応、金属マグネシウムとの反応等）の共通点と相違点に関する教材に、フマル酸のカルボン酸としての性質に着目して、酸・塩基の視点から新たな反応を追加して改良したり、酢酸とアンモニアの電離平衡に関する教材を、8ウェルの手作りウェルプレートを使用して同時に反応が観察できるように改良した。後者に関しては、高校生を対象に授業実践を実施した。
成果の一部は、日本化学会第103春季年会（対面）等で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度もその大部分が新型コロナウイルス感染防止対策に追われ、従来の研究時間の確保が極めて困難であった。授業実践を実施する際にも、実験室の消毒やパーティションの設定、試薬・器具の個別使用などが加わり、準備や後片付け等にかなりの時間を必要とした。
2021年度と比較してやや緩和されたとはいえ、学会のほとんどがZoomによるオンラインにより開催された。対面での実施と異なり、そのセッションの発表が終了すれば会場自体が閉じられるため、後から発表者に対する質問ができない。そのため、従来の対面で実施される学会よりも、討議できる時間に制限があったため、情報収集という視点からは不十分であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年5月8日をもって、新型コロナウイルス感染症の位置付けが5類に移行された。そのため、日常生活が新型コロナウイルス感染症拡大前に戻りつつあり、今後は学会も、ほぼ対面で実施される予定と伺っている。そこで、2023年度はコロナ前の2020年度以前と同様の活動ができるものと思われる。
なお、万一再び新型コロナウイルスの感染が再拡大したり、他の感染症などで行動制限を要する事態が発生した場合でも、今回の教訓を踏まえ、個別実験用の教材の準備やZoomを使用したオンライン学習法など、中学生・高校生などに授業実践を実施する際にも、柔軟な対応ができる体制を備えている。
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Report
(6 results)
Research Products
(51 results)
