問題発見解決型学習における日本語学習動機の発達プロセス
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17K02858
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Japanese language education
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| Research Institution | The University of Shimane |
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Principal Investigator |
小林 明子 島根県立大学, 総合政策学部, 准教授 (40548195)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福田 倫子 文教大学, 文学部, 教授 (20403602)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2019)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2017: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 日本語学習動機 / Project-based Learning / 留学生 / 動機づけ / 問題解決学習 / 問題発見解決型学習 / 異文化コミュニケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、留学生と日本人学生との協働により実施するProblem-Based Learning（PBL)において、留学生の日本語学習に対する動機づけがどのように向上（または低下）するのか、その変動プロセスと影響要因を分析し、PBLの各学習段階で必要となる教育的介入を動機づけの観点から考察することである。当初、2017年度より研究を開始する予定であったが、研究代表者の産休・育休により、2019年度より開始することとなった。
初年度である2019年度は、次年度の本調査に向けて文献研究を進め、PBLが動機づけに与える肯定的、否定的影響と授業内容、活動方法等との関わりについて考察を進めた。さらに、研究代表者の所属大学および研究分担者の所属大学において、日本人大学生と留学生との混合クラス、中上級日本語クラスを対象とした授業実践を行い、予備的分析のためのデータ収集を行った。調査では質問紙、インタビュー、授業録画といった複合的な方法でデータ収集を行い、学習者の動機づけの変動と影響要因について質的、量的な分析を進めた。収集したデータの一部については韓国日語教育学会（於 韓国・祥明大学校）において発表した。また、研究代表者の所属大学が主催する社会人向け公開講座においても、異文化理解の心理や授業実践の内容について紹介した。
現在、予備調査の内容について学会発表時のフィードバックをもとに分析、考察を見直したうえで論文としてまとめる作業を進めており、2020年度中に投稿する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年度は研究の初年度であったが、当初の予定どおり文献研究、予備調査を進め、その一部について学会発表をすることができた。研究分担者とは、ウエブ会議システムを利用して定期的なミーティングを行い、授業実践の内容および調査結果を共有することができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は当初予定では1年間の縦断調査を実施する予定であったが、コロナウイルスの影響により困難な状況となった。調査を実施する予定であった日本語クラスの留学生が来日できていない状況である。そのため期間を短縮し、2020年度後半に半年間の調査を実施予定である。しかし、コロナウイルスの影響によってこれも困難となった場合は、来年度に調査を延期する。調査を実施できない期間は、文献レビューの整理と充実、前年度に収集したデータの分析と論文投稿の期間に充てることとする。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
