アクティブ・ラーニング導入による教師の実践的専門性の質的変化の解明
Project/Area Number |
17K04147
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Research Field |
Sociology
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Research Institution | Hokkai-Gakuen University |
Principal Investigator |
五十嵐 素子 北海学園大学, 法学部, 教授 (70413292)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平本 毅 京都府立大学, 文学部, 准教授 (30469184)
森 一平 帝京大学, 教育学部, 准教授 (90600867)
團 康晃 大阪経済大学, 人間科学部, 准教授 (90800962)
齊藤 和貴 京都女子大学, 発達教育学部, 准教授 (80911825)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 授業実践 / 学習活動 / アクティブ・ラーニング / 授業会話 / 相互行為 / 理解の共有 / 授業の相互行為分析 / 行為役割 / 対話的学び / 社会学 / 教育・学校 / エスノメソドロジー・会話分析 |
Outline of Annual Research Achievements |
昨年度は、教員経験のある研究者を分担者に加えることによってコロナ禍で困難となった調査・分析体制の見直しを図った。その結果、既存データの事例の検討、分析を進め、その成果を出版社に提出することができた。しかしこの成果は出版社の事情により今年度も出版に至らず、次年度の成果となる見込みである。 今年度の成果としては以下がある。まず、授業実践について研究する際の方法論上の視座や課題について整理した、森一平(2022)「社会学的授業研究の課題とエビデンス」(日本教育社会学会第74回大会)や、授業研究において注目すべき対象について、先行研究を踏まえて教育学・教育社会学の視点から整理した、五十嵐素子(2023)「教育と会話分析」『エスノメソドロジー・会話分析ハンドブック』がある。これらは本研究を進めるにあたっての方法論上の研究方針を明確にしたものである。 授業実践を考察したものとしては、齊藤和貴(2023)「授業における話し手と聞き手の関係の整序の方法―話し合い場面の児童の自発的な発話の取り扱いに着目して―」『京都女子大学教職支援センター研究紀要第5号No.2』と五十嵐素子(2023)「『学習の達成』に志向した教示作業のデザイン」『実践の論理を描く』がある。 齊藤(2023)では、一斉授業の話し合い場面で、指名されていない生徒の発話によって、話し手と聞き手の関係が崩れたときに、教師がいかにこの関係を再構築し、授業を組織化しているのかを明らかにした。これは、アクティブ・ラーニングの一形態において、教師に求められるスキルの一端を明らかにしたものといえる。また五十嵐(2023)では、教師が、生徒がある行為ができるようになることを目指して、いかに教える作業を組み立てているのかを明らかにした。これは、生徒のアクティブ・ラーニングの支えとなる、教師の教示方法の一つを明らかにしたものといえる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は成果発表として書籍出版を予定していたが、出版社の事情により成果発表が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は成果発表として書籍出版を予定していたが、出版社の事情により年度内に出版ができなかった。次年度はなるべく円滑に編集作業を進め、成果発表できるように努めたい。
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Report
(6 results)
Research Products
(14 results)