| Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Outline of Annual Research Achievements |
現時点までに聴覚及び認知機能の正常者と聴覚障害があり認知機能正常者における精密検査機器による標準純音聴力検査と標準語音弁別検査、携帯型聴覚検査機器による検査、認知力検査の結果集計は終了している。聴覚正常で認知機能低下確定者の検査人数が不足していたため、聴覚障害があり認知機能低下者を新たな検査対象者として認知機能低下者の検査数を増加させて問題の改善を図っている。しかしながら、引き続き聴覚正常で認知機能低下確定者については精神科ともタイアップして人数の確保に努めていく。
携帯型聴覚検査機器による検査と精密検査機器による標準純音聴力検査の間にはその検査閾値において差異はなく、携帯型聴覚検査機器は少なくとも純音聴力検査として防音されていないオープンスペースにて使用可能なことは、示すことができた。補聴器が必要であるといわれる。500Hz,1000Hz,2000Hzの平均聴力閾値40dB以上の聴力を検査するためには、環境条件として環境音が50dB(A)以下であることが望ましいことが分かった。一般的な静寂環境は40dBa以下となっているため、特に問題にはならないが、体育館や集会場などでの集団検診時にいくらほどの環境雑音になっているかを測定する必要があり、今後の検討課題である。
実際の検査時には可能な限り家族に立ち会うようにしていただいた。難聴や認知機能低下は一見して他人からは認識できないため、家族ともに検査を受けることによって、家族が患者の難聴状態、認知機能の低下を把握でき、今後家族が患者にどのように接するのが良いかを認識できるという当初の研究計画から違った側面が発見された。
以上のことからも携帯型聴覚検査機器による聴覚検査の有用性が示唆されたと考えた。
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