看護系大学に所属する若手教員の能力形成・向上に資する教育支援の検討
| Project/Area Number |
17K12144
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Fundamental nursing
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| Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
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Principal Investigator |
土肥 美子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (10632747)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
細田 泰子 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (00259194)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2017: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 若手教員 / 能力 / 支援プログラム / ファカルティ・デベロップメント / 看護教育学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、若手教員（看護系大学に所属し看護職免許を有する看護大学教員経験が3年未満で39歳以下の助教）の看護大学教員能力の開発に資する若手教員の能力形成・向上支援プログラム（仮称）を構築するための基礎資料を得ることである。2022年度は、本研究の第1段階で実施した若手教員を対象にした調査結果（2019）と第3段階で実施した若手教員の教育支援経験がある上位教職員を対象にした調査結果（2021）をもとに考案した若手教員の能力形成・向上教育支援プログラム（仮称）の妥当性および適切性について検討するために看護教育学の専門家を対象に調査を実施した。
2022年6月に看護職免許および看護教育学を専門とする博士号（看護学）を有し、大学教員経験を3 年以上の常勤の教授1名、准教授1名、講師2名を対象に120分のグループ・インタビューを実施した。グループ・インタビューは、新型コロナウイルス感染拡大防止のためWeb会議システムZoomを活用した。考案した本プログラムの妥当性および適切性を検討した結果、プログラム内容やスケジュールについては良好との評価が得られたが、開催時期、講義時間、講師について修正の必要性が示唆された。これらの結果をふまえて本プログラムを修正し、2022年11月、グループ・インタビュー参加者2名による確認を受けた。これによって、本調査の目的である若手教員の能力形成・向上支援プログラム（仮称）構築のための基礎資料としての評価を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の計画において本調査は2020年に実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症対策のため調査の機会が整わず延期した。そのため、本調査は当初の計画内容に従い進行しているものの現在までの達成度としては遅れている状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
若手教員の看護大学教員能力の開発に資する若手教員の能力形成・向上支援プログラム（仮称）を構築するための基礎資料を得るという目的を達成するために、本研究を通して得られた成果は、国内外の学会発表、専門誌への投稿、教育活動を通して広く周知するとともに、ホームページを用いて広く社会に向けて公表する。
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Report
(6 results)
Research Products
(2 results)
