配置転換した看護師の「強み」を引き出すキャリアマネジメントプログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	17K12190
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Research Field	Fundamental nursing
Research Institution	University of Human Environments
Principal Investigator	倉田節子人間環境大学, 看護学部, 教授 (50352050)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	青木由美恵関東学院大学, 看護学部, 教授 (60347250) 永田真弓関東学院大学, 看護学部, 教授 (40294558)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2020)
Budget Amount *help	¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000) Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2017: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	配置転換 / キャリアマネジメント / 教育プログラム / 強み / 看護学
Outline of Annual Research Achievements	配置転換した看護師は、自己の「強み」を自覚し、それを発揮することができるような支援が必要である。本研究では、配置転換した看護師への教育担当者のためのキャリア・マネジメントプログラムを開発することを目的としている。先行研究および配置転換した看護師の教育担当者への質問紙調査をもとに、プログラム試案を作成し、配置転換した看護師の教育担当者を対象にプログラムを試行し、アウトカム評価として既存尺度や面接調査などによって評価する計画としている。平成29年度は、配置転換した看護師の教育担当者の実態を把握するための質問紙の原案を研究者の先行研究の結果をもとに作成した。平成30年度は、本研究対象者である配置転換した看護師の教育担当者に対する質問調査の項目として採用するために、項目内容の精選および表現の妥当性について、共同研究者らと検討を重ね、質問紙調査の実現可能性を確認した。令和元年度は、質問紙調査の実施に向けて質問紙を完成させた。その内容は、「配置転換した看護師への教育として心がけていることや工夫」について30項目と自由記載、「職業経験評価尺度」30項目、基本属性12項目で構成された。研究協力依頼施設として、300床以上の総合病院52施設を選定して研究依頼し、配置転換した看護師の人事・教育担当者600名を対象に、2019年9月～11月に郵送法無記名式質問紙調査を実施した。回収率49.7%、有効回答率99.7%であった。令和2年度は、得られた回答について項目ごとの分析、自由記載の質的分析を行い、結果を第40回日本看護科学学会学術集会において発表した。あわせて、調査結果をもとに、プログラムに盛り込む内容を検討中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、大学の教育形態や学生への対応に大幅に時間が取られ、研究の時間確保が困難であったこと、病院側にプログラム実施協力を依頼することが困難であったこと等さまざまな要因により研究が遅れ、研究期間を1年間延長するに至った。
Strategy for Future Research Activity	これまでの成果をもとに、配置転換した看護師の教育担当者への教育プログラムを作成する。プログラムの実施については、社会情勢を鑑み、慎重に検討し、現場での実施が困難であると判断した場合は、オンライン等を活用して現場と意見交換し、プログラムに反映させるなどの方法に変更し、プログラムの完成を試みる。