eラーニングによる終末期がん患者の療養先の意思決定にむけたコミュニケーション

Research Project

Project/Area Number	17K12261
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Research Field	Clinical nursing
Research Institution	Aichi Prefectural University
Principal Investigator	広瀬会里愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (90269514)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	生田美智子椙山女学園大学, 看護学部, 准教授 (40335047) 入部百合絵愛知県立大学, 情報科学部, 准教授 (40397500) 片岡純愛知県立大学, 看護学部, 教授 (70259307) 西脇可織愛知県立大学, 公私立大学の部局等, 講師 (70757690)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000) Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2017: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords	がん看護 / 学習 / 意思決定 / コミュニケーション / 終末期 / がん / eラーニング
Outline of Annual Research Achievements	終末期がん患者の療養先の意思決定支援について学習するための実践事例を元にして作成したeラーニング教材の検証を行った。新型コロナウイルス感染症拡大のため実施を見送っていた為、研究実施計画書を改訂し、倫理審査を再受審し、実施許可を得て実施した。調査時期は2021年11月中旬から2022年3月末であった。A県内の一般床を有する病院のうち、がんが診療対象でない専門病院(眼科等)を除外した全ての病院149施設に研究協力を依頼し、研究協力の得られた13施設に勤務する病棟看護師で、がん患者が多く入院している病棟の全看護師266名に文書で依頼し、学習実施に賛同の得られた99名を対象とした。学習に取り組んでもらった時期の後半がコロナ第6波（2022年1月1日～3月31日）に重なり、学習後アンケートの回答者は17名だった。2022年度は学習教材への取り組みおよび学習前後で行ったアンケート調査、教材の内容について分析を行った。終末期がん患者のケアに対する困難感、退院支援の状況把握については、学習前アンケート回答者(99名)にて分析し、学習教材については、99名の学習の進行状況、及び、学習前後ともに回答した17名について分析を行った。結果、困難感尺度の得点や学習意欲は、学習前後での有意差を認めなかった。しかしコミュニケーションに関する研修未受講者で、今後の受講希望について学習前は無と回答した者のうち、学習後に有となった者は少数ながらあった。自由記載では、事例のバリエーションを増やしてほしいといった要望もあった。１セッションは5～10分で行え、自分の都合の良い時間帯に行えることから、利便性のある学習教材であったと考える。アンケート結果および自由記載の内容をふまえ、教材の改変を検討していく。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 学習教材に繰り返し取り組むものが想定以上あり、データが莫大をなり分析に時間を要した。
Strategy for Future Research Activity	得られた結果から考察を深め、成果を公表していく。また広く学習教材に取り組んでもらえるよう、事例の難易度等を示したり、学習教材へのアクセスや操作性を改善したりし、学習教材としてのシステムを整えていく。