| Project/Area Number |
17K12282
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Lifelong developmental nursing
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| Research Institution | The Japanese Red Cross College of Nursing (2019)
Hokkaido University (2017-2018) |
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Principal Investigator |
野口 真貴子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (30459672)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村山 より子 千葉科学大学, 看護学部, 教授 (70289875)
飯塚 幸恵 東京女子医科大学, 看護学部, 講師 (70597244)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2019)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 食生活 / 母親 / 幼児 / 食習慣 / 食事バランス / 母子保健 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、1.幼児と母親をペア(組)として双方の食習慣を明らかにする、2.幼児と母親を対象とした食に関する教育プログラムを開発する、の2つを目的とした研究である。
目的１に関しては、3歳から6歳の幼児を育てている母親を対象に、母親自身と子どもの食習慣に関する自記式質問票調査を実施した。質問票は、母親は簡易型自記式食事歴法質問票（brief-type self-administered diet history questionnaire: BDHQ）、子どもは幼児用（brief-type self-administered diet history questionnaire 3y: BDHQ3y）を用いた。これらに加えて、母子の属性と具体的な食生活習慣を問うために、独自に作成した質問票をあわせて用いた。その結果、ほとんどの母親の主食摂取量は、適量よりも少なかったが、子どもはほとんどが適量を満たしていたことから、母親の主食を制限するという影響は少ないと考えられた。子どものサプリメントの利用者は全体の19％で、先行研究（Sato et al, 2018）の8％より多かった。サプリメントは小学生、中学生では徐々に利用者が多くなることが示されていることからも(Kobayashi et al, 2018)、幼児期からの対応が必要であると考える。また食に関する生活習慣のうち、なにかしながらの食事をするという習慣は、母子間でのかなりの一致が認められた（κ系数＝0.719)。この習慣は、偏食や肥満とも関連するとされることから（木田他, 2012; Ikeda & Nishi, 2019） 、母子ともに食事時間は食事に集中するという生活習慣を家庭で導入することが望ましいと考察した。
目的２のため、母子ともに食事バランスガイドによる1日の目安量をすべて満たしている者はいなかったこと、幼児にサプリメントを摂取している割合が8.7％であったとことなどの上記調査結果の特徴を踏まえた教育プログラム内容を検討した。引き続き開発した母子への健康教育プログラムの実施し、その結果をふまえて再検討を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究最終年度に、研究代表者の所属機関が変更となった。これにより新たな研究環境での教育業務、学校運営管理業務などが多大となったことにより研究継続が厳しく、研究最終年度の進捗が困難であった。加えて、食に関する教育プログラムを実施し、検討するための対象者のリクルートが、研究実施地域の変更（北海道地域から関東地域へ）および新型コロナウィルス感染症に伴う社会状況の変化により対象者である母子への接触が困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間を1年延長し、調査結果を改めて見直し、母子の食に関する教育プログラムを実施し、再検討する。新型コロナウイルス感染症の社会状況に鑑み、対象である母子への直接的な接触（教育プログラムの実施）が厳しい場合は、教育媒体（web教材等）を開発し、母子へ配布し感想を紙面、メール等で直接接触せずに伺うなど、感染症予防の観点より当初の計画を変更して実施する。
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Report
(3 results)
Research Products
(10 results)
