Development of a cervical cancer screening awareness programe for women in their 20s to protect their future.
| Project/Area Number |
17K12581
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Community health nursing
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| Research Institution | Ehime Prefectural University of Health Science |
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Principal Investigator |
中越 利佳 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (70551000)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡崎 愉加 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (50224001)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2017: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 子宮頸がん / 子宮頸がん検診 / 検診受診行動 / HAPA / HPVワクチン / 子宮頸がん検診受診行動 / 啓発教材 / HAPAモデル / 構造方程式モデリング / 子宮頸がん検診受診 / ソーシャルサポート / 行動変容モデル / 検診受診自己効力感 / 子宮頸がん検診受診行動予測モデル / 行動変容プロセス / がん予防 / テーラード介入 / 啓発プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
20－30歳代は、子宮頸がん発症の好発年齢であるにも関わらず、検診受診率が低いことが課題である。子宮頸がん検診受診という健康行動（以下、検診受診行動）を推進するためには、特定の健康行動を予測できる健康行動理論に基づいた介入が必要である。我々は、Health Action Process Approach（以下、HAPA）に着目し、HAPAが検診受診行動を予測できるモデルであることを縦断的観察研究により明らかにした。とりわけ、初めての検診受診をとろうとする者にとって有効な健康行動理論であることを統計学的に証明した。
その後、研究成果をもとに、HAPAのMotivation Phaseの構成因子とソーシャルサポートの情報を加えた子宮頸がん啓発リーフレットとWEB教材を作成した。今年度は教材の評価と課題、および望ましい啓発活動についてフォーカスグループインタビューを実施した。対象は、社会人女性（30歳代）6名と22歳～23歳の看護学生・助産師学生11名である。教材の評価は、「興味を引くような工夫がある」、「新たな知識が得られた」が抽出され、課題は、「リスクを認識できる工夫が弱い」、「HPVワクチンの情報がわかりにくい」を抽出した。
これから期待される子宮頸がん予防啓発活動については、30歳代からは、小さい子どもを育てている対象にとって、予約をして検診受診することへの困難感があるので、予約なしで空き時間に検診受診ができるシステムの構築を望んでいた。20歳代からは、HPVワクチンのキャッチアップ世代の接種率が伸び悩んでいる現状に対して、HPVワクチンへの恐怖や拒否感情は本人と親世代に根強く残っているためであり、ワクチン接種のメリットや安全性について啓発教材でもっと発信すべきといった意見も認めた。今後、教材の改編も視野に入れており、本研究で得られた結果を反映させていきたい。
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Report
(7 results)
Research Products
(22 results)
