| Project/Area Number |
17K13993
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Field |
Education
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
大村 眞依子 (渡邉眞依子) 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (60535285)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | プロジェクト活動 / ドイツ / コンピテンシー / 幼小連携・接続 / カリキュラム / 学校づくり / 社会的学習 / 幼小連携 / 幼小接続 / 学び / 幼小接続期 / コンピテンシー形成 / プロジェクト / プロジェクト週間 / 幼児教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、今日のカリキュラム改革の中で注目されているプロジェクトによる学びのあり方を探るため、伝統的かつ先進的な取り組みが行われてきた、ドイツにおけるプロジェクトによる学びの実態を、コンピテンシー形成の点から明らかにするものである。
2023年度はこれまでのコロナ禍による研究期間の延長や研究中断期間があったため、国内外のプロジェクト型の学びに関する研究・実践動向を、文献や学会大会・研究会等への参加を通して確認し、関連する国内外の文献等を追加で収集した。文献調査等を通して、近年、科学教育や幼児教育の分野を中心に、ドイツのプロジェクト型教育実践を取り上げた研究が進められていることを確認した。また、国内ではインクルーシブ保育実践において、プロジェクト型の保育が展開されていることが明らかとなり、医療的ケア児を含んだインクルーシブ保育に関する調査にも参加し、保育者が子どもとともにどの子も参加できる保育の展開を考えるプロジェクト的な実践が行われていることを確認した。
2023年度はこれまでの研究成果をまとめる段階として、2019年度までに実施したドイツ現地調査の成果を整理・検討し、それを論文や研究会等で発表する予定であったが、コロナ禍や研究中断期間の影響で研究体制を再構築する必要が生じたこと、研究代表者自身が部分休業等で研究時間を十分確保することができなかったため、成果をまとめて発表するまでに至らなかった。研究期間を延長し、2024年度に国内学会や論文投稿で成果を発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
これまでにドイツにおけるプロジェクトによる学びに関する理論的枠組みや実践構想、ドイツ各州のカリキュラムにおけるコンピテンシーとプロジェクト活動の位置づけを、文献調査を通して明らかにし、ドイツの現地調査では3州の幼児教育施設・小学校等を訪問しプロジェクト活動の実際の様子の観察や資料収集を行ってきた。2023年度はこれらの成果をまとめ、共同研究会を開催し、わが国でのプロジェクト型教育実践開発のための示唆を得る予定であったが、「研究業績の概要」にも示した通り、研究代表者自身の研究体制が整わなかったこともあり、共同研究会を開催することができなかった。また、研究成果の整理についても、州間比較、学校段階間の比較検討まで行うことができなかった。よって、研究は「遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究最終年度として、これまでの研究成果のまとめとして、これまで収集した文献と現地調査の成果を整理し、ドイツのプロジェクト活動の特質や、それによって形成されるコンピテンシーを明らかにする。また、教育・保育現場の実践者も交えた研究会等の場を設け、ドイツのプロジェクト型教育実践を紹介し、わが国でのプロジェクト実践の開発に向けて議論する。研究会については、オンラインという方法も含めて実施可能性を追求する。これらの成果を学会発表や研究紀要、報告書等で発信できるよう準備を進める。
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