ドイツにおけるプロジェクトによる学びと育ちに関する実証的研究
| Project/Area Number |
17K13993
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Field |
Education
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
大村 眞依子 (渡邉眞依子) 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (60535285)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | プロジェクト活動 / ドイツ / 学校づくり / コンピテンシー / 社会的学習 / 幼小連携 / カリキュラム / 幼小接続 / 学び / 幼小接続期 / コンピテンシー形成 / プロジェクト / プロジェクト週間 / 幼児教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、今日のカリキュラム改革の中で注目されている、プロジェクトによる学びのあり方を探るため、伝統的かつ先進的な取り組みが行われてきた、ドイツにおけるプロジェクトによる学びの実態を、コンピテンシー形成の点から、幼児教育領域も含めて明らかにするものである。
2022年度はこれまでの研究成果をまとめる段階として、2019年度までに実施したドイツ現地調査の成果を整理・検討した。その一環として、ドイツ・ザクセン州で外国籍児童の多い地区における小学校の学校づくりの実態を中心に検討し、その成果の一部を研究代表者が所属する研究会等が編集する著作において報告した。また、コロナ禍による研究期間の延長や2020年度・2021年度の研究中断期間があったため、ドイツ各州のカリキュラムや幼小連携に関する施策等に変化が生じていないか確認し、近年のプロジェクト型の学習・活動に関する国内外の文献等を追加で収集した。本年度はこれまでの研究成果をふまえ、国内での共同研究会の開催も予定していたが、新型コロナウィルス感染拡大への懸念や研究代表者の事情により、開催に至ることができなかった。しかし、研究成果を整理する中で、ドイツのプロジェクト活動は、子どもどうしの連帯や相互作用を学ぶ社会的学習において、重要な役割を果たしていることが改めて明らかになり、生活の場としての学校づくり・学校改革に寄与するプロジェクト活動の可能性について示唆を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
これまでにドイツにおけるプロジェクトによる学びに関する理論的枠組みや実践構想、ドイツ各州のカリキュラムにおけるコンピテンシーとプロジェクト活動の位置づけを、文献調査を通して明らかにした。また、ドイツの現地調査では3州の幼児教育施設・小学校等を訪問しプロジェクト活動の実際の様子の観察や資料収集を行ってきた。本年度はこれらの成果をまとめ、共同研究会を開催し、わが国でのプロジェクト型教育実践開発のための示唆を得る予定であったが、新型コロナウィルス感染拡大の影響や研究代表者自身の研究体制が整わなかったこともあり、共同研究会を開催することができなかった。また、研究成果の整理についても、州間比較、学校段階間の比較検討まで十分に行うことができなかった。よって、研究は「遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究最終年度として、これまでの研究成果のまとめとして、州間や学校段階間の相違や共通点に着目しながら、ドイツのプロジェクト活動の特質や、それによって形成されるコンピテンシーを明らかにする。また国内で共同研究会を開催し、ドイツのプロジェクト型教育実践の意義やわが国でのプロジェクト実践の開発に向けて議論する。研究会については、オンラインという方法も含めて実施可能性を追求する。これらの成果を学会発表や研究紀要、報告書等で発信できるよう準備を進める。
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Report
(6 results)
Research Products
(13 results)
