理論誤差を考慮した新たな震源過程解析手法による大地震震源像の解明
| Project/Area Number |
17K14384
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Field |
Solid earth and planetary physics
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| Research Institution | National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention |
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Principal Investigator |
久保 久彦 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波火山ネットワークセンター, 特別研究員 (00795221)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2018)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | トランスディメンジョナルインバージョン / プレート間固着分布推定 / 南海トラフ / 震源過程解析 / 2015年Gorkha地震 / スパースモデリング / 理論誤差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでの震源過程解析およびプレート間固着分布の推定では、断層面の離散化および逆問題の規格化が推定される解に与える影響は看過されてきた。本研究課題ではこれらの課題の解決を目指して、モデルパラメータの次元数さえも変数とした新たな震源過程解析手法の開発を行う。そして開発した新手法を実記録に適用し、大地震の震源過程およびプレート間固着分布の真の姿を明らかにすることで、大地震の発生・成長・収束・準備メカニズムに関する理解を深めることを行う。平成30年度はプレート間固着分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を中心として行った。
１．平成29年度に開発した解析プログラムを基に、プレート間固着分布推定にトランスディメンジョナルインバージョンを適用した新たな解析プログラムを開発した。
２．南海トラフ沿いのプレート間固着分布の推定を目的に、南海トラフ沿いの陸域および海域で観測された地殻変動記録に対し、同手法を適用した。新手法の有用性を検証するとともに、従来の研究と比較することで断層面の離散化および規格化に起因する理論誤差が解へ与える影響を調べた。
３．強震波形記録を用いた時空間すべり分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの適用にも着手した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成30年度は当初計画していた、プレート間固着分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を進めた。具体的には平成29年度に開発した解析プログラムを基に、新たな解析プログラムの開発、および実記録への適用を行った。また、強震波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用に着手したが、その完成までは至らなかった。
以上のことから、交付申請書に記載した研究目的、研究実施計画から、強震波形記録を用いた解析プログラムの開発の面で、やや遅れていると考える。ただし、その遅れは令和元年度以降の研究実施計画の中で十分に吸収できる範囲であると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画に従って、研究を継続する。令和元年度は強震動波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用を引き続き進めるとともに、各種の実記録への適用および理論テストを通じた新手法の検証および理解を深める。関連する資料文献の購入、国内外の学会等に参加し、研究成果の発表や関連する知見の収集を進めるとともに、研究のとりまとめも行っていく。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
