Project/Area Number |
18206052
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Research Field |
Geotechnical engineering
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Research Institution | Akita Prefectural University (2007-2008) Independent Administrative Institution Port and Airport Research Institute (2006) |
Principal Investigator |
HAZARIKA Hemanta Akita Prefectural University, システム科学技術学部, 准教授 (00311043)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 淳 秋田県立大学, システム科学技術学部, 教授 (30315626)
菅野 秀人 秋田県立大学, システム科学技術学部, 助教 (20336449)
渡慶次 ファン・カルロス (渡慶次 建) 秋田県立大学, システム科学技術学部, 助教 (10336448)
安原 一哉 茨城大学, 工学部, 教授 (20069826)
兵動 正幸 山口大学, 大学院・理工学研究科, 教授 (40130091)
大谷 順 熊本大学, 大学院・自然科学研究科, 教授 (30203821)
菊池 喜昭 港湾空港技術研究所, 地盤構造部, 地盤研究領域長 (40371760)
金田 一広 港湾空港技術研究所, 地盤構造部, 研究官 (30314040)
鑪迫 典久 国立環境研究所, 環境リスクセンター, 主任研究員 (40370267)
矢島 寿一 明星大学, 理工学部, 准教授 (50386455)
御手洗 義夫 東亜建設工業(株), 技術研究開発センター, 主任研究員 (20446925)
高谷 富也 舞鶴工業高等専門学校, 建設システム工学科, 教授 (70179448)
菅野 高弘 港湾空港技術研究所, 地盤構造部, 研究室長 (10187635)
田中 智宏 港湾空港技術研究所, 地盤構造部, 特別研究員 (60416021)
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Co-Investigator(Renkei-kenkyūsha) |
高橋 重雄 港湾空港技術研究所, 津波防災研究センター, センター長
岸田 隆夫 東亜建設工業(株), 土木事業本部, 副本部長
永留 健 東亜建設工業(株), 技術研究開発センター, 研究員
武市 秀雄 (株)ブリヂストン, 中央研究所, 中央研究所長
鈴木 欽也 (株)ブリヂストン, 中央研究所, ユニットリーダー
アショカ クマル・カルモカル (株)ブリヂストン, 中央研究所, 研究員
蓮見 隆 , NPO法人リサイクルソルーション, 技術顧問
村上 哲 茨城大学, 工学部, 講師
宮田 喜壽 防衛大学校, システム工学群, 准教授
山田 卓 東京大学, 大学院・工学系研究科, 助教
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Project Period (FY) |
2006 – 2008
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2008)
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Budget Amount *help |
¥40,170,000 (Direct Cost: ¥30,900,000、Indirect Cost: ¥9,270,000)
Fiscal Year 2008: ¥8,060,000 (Direct Cost: ¥6,200,000、Indirect Cost: ¥1,860,000)
Fiscal Year 2007: ¥14,300,000 (Direct Cost: ¥11,000,000、Indirect Cost: ¥3,300,000)
Fiscal Year 2006: ¥17,810,000 (Direct Cost: ¥13,700,000、Indirect Cost: ¥4,110,000)
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Keywords | 地震防災 / コスト縮減 / 環境問題 / リサイクル / タイヤチップ / 耐震補強 |
Research Abstract |
中央防災会議で注目されている、近い将来に発生予測の首都直下型地震, 東海, 東南海, 南海大地震などによる社会基盤の被害を防ぐため適切な防災対策は緊急の課題である。本研究では廃タイヤのマテリアルリサイクルの有効な利用方法の一つとして, タイヤチップ(廃タイヤを裁断したリサイクル品)を構造物の裏面に緩衝材として, また, 裏込め地盤中の鉛直排水材(ドレーン材)として使用することによって, 地震時に抗土圧構造物に作用する動的荷重と残留変位の低減および地盤の液状化防止に貢献できることが確認できた。
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