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日韓の環境文学の研究調査

Research Project

Project/Area Number 18632002
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Section企画調査
Research Field Literatures/Literary theories in other countries and areas
Research InstitutionKanazawa University

Principal Investigator

生田 省悟  金沢大学, 法学部, 教授 (80060234)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 結城 正美  金沢大学, 外国語教育研究センター, 助教授 (50303699)
野田 研一  立教大学, 経営学部, 教授 (60145969)
山里 勝己  琉球大学, 法文学部, 教授 (80101450)
高橋 勤  九州大学, 言語文化研究院, 助教授 (10216731)
小谷 一明  県立新潟女子短期大学, 英文学科, 助教授 (50313820)
Project Period (FY) 2006
Project Status Completed (Fiscal Year 2006)
Budget Amount *help
¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Fiscal Year 2006: ¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Keywords環境文学 / 環境思想 / 日韓
Research Abstract

本課題「日韓の環境文学の研究調査」の主たる目的は、平成19年度に開催予定の日韓合同の文学・環境シンポジウム(以下「日韓合同シンポジウム」)に向けた基礎的調査として、日本の環境文学・思想の研究を深めるとともに、韓国の環境文学・思想の情報収集と調査・研究を遂行することにある。
上記の目的を達成するため、研究代表者及び研究分担者は次の4つの具体的な課題を設定し、各自の役割分担を遂行する作業に着手した。各自が分担すべき課題は、(1)日本の環境文学の体系的考察、(2)韓国の環境文学の情報収集・調査・研究、(3)日韓の環境文学の書誌作成。(4)「日韓合同シンポジウム」における共通テキストとしての日本の環境文学作品(石牟礼道子、山尾三省、宮沢賢治の著作)の英語翻訳と序文作成、である。また、これらの作業過程にあっては電子メールを介した情報交換や意見交換を継続したのみならず、平成18年5月と9月、2度にわたり研究会を催し、各役割分担の遂行状況を把握すると同時に討議を重ねるなど、課題遂行に向けた協同体制を堅持した。
本課題に必要な韓国側研究者との連携については、まず「日韓合同シンポジウム」をめぐる連絡網の構築を実現させた。次いで、平成18年11月に研究代表者他4名が訪韓し、韓国側研究者と意見交換・協議を通じて交流を深めたばかりか、ASLE-Korea大会のシンポジウム「日韓環境文学の現在と将来」に参加した。さらにその機会を利用し、東アジアからの研究・情報発信に関わる核の形成の意義を訴えて共感を得た。
このような作業を鋭意継続した結果、4つの具体的課題をすべて遂行したほか、国際的に著名な詩人3名を招聘講師として迎えつつ、「場所、言葉、自然-日韓環境文学の<いま>を考える」を統一テーマとした「日韓合同シンポジウム」を本年8月金沢市で開催することを確定させた。

Report

(1 results)
  • 2006 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2007 2006

All Journal Article (2 results)

  • [Journal Article] 環境正義と共同体の(言葉)2007

    • Author(s)
      生田 省吾
    • Journal Title

      金沢法学 49-2

      Pages: 115-135

    • Related Report
      2006 Annual Research Report
  • [Journal Article] 環境コミュニケーション論のための試論2006

    • Author(s)
      野田 研一
    • Journal Title

      立教大学東アジア地域環境問題研究所-最終報告書

      Pages: 83-91

    • Related Report
      2006 Annual Research Report

URL: 

Published: 2006-04-01   Modified: 2016-04-21  

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