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食生活への関心と自己管理能力を高めることを目指した調理実験導入の試み

Research Project

Project/Area Number 18700603
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Eating habits, studies on eating habits
Research InstitutionIbaraki University

Principal Investigator

西川 陽子  Ibaraki University, 教育学部, 准教授 (60303004)

Project Period (FY) 2006 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥3,300,000 (Direct Cost: ¥3,300,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2006: ¥2,300,000 (Direct Cost: ¥2,300,000)
Keywords食教育 / 調理科学 / 食品化学 / 性差
Research Abstract

女性の社会進出とともに食の外部化が急速に高まったが,これによってこれまで家庭の中で行われてきた食教育もその場を失いつつあり外部化してきており,学校教育においても食教育の必要性が高まってきている。主な受け皿となる家庭科においては,男女等しく食への関心を引き出し,学んだ知識が自身の食生活に活かされる教育内容の検討が必要になってきており,本研究では,学校家庭科食物分野における教育の改革の可能性について検討した。
本研究はH18・H19年度の2年計画によるものであり,H18年度の段階で,現在の小中学校家庭科調理実習の内容について,重複等があり見直しが必要なこと,理科の応用学習的要素を取り入れた調理実験の教育効果が,ある程度調理経験を積んだ女子において,より効果的であること等が明らかになった。また,男子の食への関心の低さが女子より家庭での調理経験が少ないことに起因することが推察可能となったため,H19年度ではこのこの点についてさらに追究することを試みた。すなわち,食への知識及び関心があまりないと判断された男子大学生を対象に,調理技術をあまり要さず行える菓子作りを題材として,調理実験と実習を兼ねた実践的テストを行い,その教育効果を検討した。結果は,調理による食材の変化や味の違いを理科で学んだ知識を利用して理論的に理解できたことの喜びを主な理由とし,食への関心が高まることが認められた。学校家庭科調理実習においては,必要な技術習得のための教育と並行して,理解できる楽しさが味わえることを主眼とした調理実験的要素も,食生活経験の少ない現在の子どもたちの食への関心を高め積極的に学ぶ姿勢を作りだすために必要であると考えられた。また,これらの調理実験の実践的検討内容と学校家庭科食物分野の教育の変遷については大学研究紀要として発表し,調理実験の運用の仕方について指針を与えることができた。

Report

(2 results)
  • 2007 Annual Research Report
  • 2006 Annual Research Report
  • Research Products

    (3 results)

All 2007 Other

All Journal Article (2 results) Remarks (1 results)

  • [Journal Article] 男子大学生の食の自己管理能力に対する調理指導の有効性2007

    • Author(s)
      西川陽子, 佐藤粋
    • Journal Title

      茨城大学教育学部紀要 (教育科学) 56

      Pages: 48-59

    • NAID

      120000991007

    • Related Report
      2006 Annual Research Report
  • [Journal Article]

    • Author(s)
      家庭科調理実習における今後のあり方について
    • Related Report
      2007 Annual Research Report
  • [Remarks] 茨城大学研究者情報総覧

    • URL

      http://info.ibaraki.ac.jp/scripts/websearch/index.htm

    • Related Report
      2007 Annual Research Report

URL: 

Published: 2006-04-01   Modified: 2016-04-21  

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