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自閉症者における視覚の特異性と可塑性についての実験心理学的検討

Research Project

Project/Area Number 18730464
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Experimental psychology
Research InstitutionKanazawa University

Principal Investigator

田谷 修一郎  Kanazawa University, 人間社会環境研究科, 博士研究員 (80401933)

Project Period (FY) 2006 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥2,700,000 (Direct Cost: ¥2,700,000)
Fiscal Year 2007: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2006: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Keywords自閉症 / 親知覚 / 錯視 / weak central coherence / 脳イメージング / 近赤外分光法(NIRS) / ロッド・フレーム錯視
Research Abstract

本研究の目的は,自閉症者における視知覚・視覚認知様式を健常者と比較し,その特異性(ないしは特異性の不在)を明らかにすることであった.
本年度は前年度に引き続き,ロッド・フレーム錯視(RFI)と呼ばれる錯視課題を用いて,自閉症者における「視覚的枠組み」の使用が健常者と異なるか否か検討した.実験の結果,RFIの錯視量について自閉症者と健常者の間に差は見られなかった.しかしながら,自閉症群内における錯視量のばらつきは健常者群内におけるばらつきよりも大きく,一部は錯視量が極端に小さいことがわかった.このことから,自閉症者の中には健常者とは異なり視覚的枠組みに依拠しない視覚認知を行う一群のある可能性が示唆された.この結果は,自閉症者における視知覚の特異性を明らかにした点で重要であるだけでなく,自閉症群内に視覚認知様式の異なるサブタイプが存在する可能性を示した点でも重要であると考えられる.
また本研究では,自閉症者における視知覚の特異性が脳のどの領野における機能不全と関連するのかを明らかにすることを下位目標のひとつとして定めていた.このため,近赤外分光法(NIRS)用いて,視覚関連課題遂行中の脳の賦活を自閉症群と健常群で比較することを計画した・しかしNIRSはごく近年実用化に成功した脳イメージング法であり,本研究の課題に関連して信頼に足るデータが得られるか否かは不確かであった.そこで,予備的な実験として健常成人を被験者としてNIRSを用いた視覚関連脳領野の機能測定を行った.この結果得られたデータは既知の生理学的知見と合致し,NIRSが基礎科学的研究の実用に足る方法であることが示された.この結果は,NIRSを自閉症の研究に適用するための基礎を築いた点で重要であると考えられる.

Report

(2 results)
  • 2007 Annual Research Report
  • 2006 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2007 2006

All Journal Article (1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] 自閉症者における視覚的枠組みの錯視効果2006

    • Author(s)
      田谷 修一郎, 小島 治幸
    • Journal Title

      日本心理学会第70回大会発表論文集

      Pages: 566-566

    • NAID

      130007392652

    • Related Report
      2006 Annual Research Report
  • [Presentation] 視覚刺激の面積と血流変化量の関係:24チャンネルNIRSによる検討2007

    • Author(s)
      田谷修一郎・前原吾朗・小島治幸
    • Organizer
      日本基礎心理学会第26回大会
    • Place of Presentation
      上智大学(東京)
    • Year and Date
      2007-12-09
    • Related Report
      2007 Annual Research Report

URL: 

Published: 2006-04-01   Modified: 2016-04-21  

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