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凍害と塩害が複合作用する連続繊維シート補強コンクリートの耐久性能の定量評価

Research Project

Project/Area Number 18760342
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Structural engineering/Earthquake engineering/Maintenance management engineering
Research InstitutionHirosaki University

Principal Investigator

上原子 晶久  Hirosaki University, 大学院・理工学研究科, 助教 (70333713)

Project Period (FY) 2006 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥2,700,000 (Direct Cost: ¥2,700,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2006: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000)
Keywords連続繊維シート / 凍害 / 塩害 / 塩化物イオン / 遮蔽性能 / 母材 / 過冷却 / 複合劣化 / 付着性状
Research Abstract

1.塩害と凍害が複合作用する環境下を再現するため,ASTM-C-672法を参考に以下の凍結融解試験を行った.連続繊維シートを接着した上面に3%塩化ナトリウム水溶液を湛水し,凍結サイクル(-15〜-20℃で約17時間)と融解サイクル(+20℃で約7時間)で構成される1回の凍結融解サイクルが約24時間で完了する環境下に80日間暴露した.その後,連続繊維シートとコンクリートとの付着試験と塩化物イオンの浸透量の測定を行った.
2.連続繊維シートの種類を炭素繊維,アラミド繊維,ならびにコンクリートの空気量を実験水準として試験体を作製した.試験体は,高さ100mm,縦200mm,横400mmのコンクリートブロックの一面に連続繊維シートを接着したものである.連続繊維シートの接着工程は一般的に採用されているものとし,シートとコンクリートとの接着にはエポキシ樹脂を使用した.
3.付着試験の結果,凍結融解による損傷や塩分浸透を受けた場合の連続繊維シートとコンクリートとの付着特性を代表する界面破壊エネルギーは,健全時よりも3割ほど低下する結果が得られた.これについては以下が原因である.すなわち,凍結融解試験においてシート上面に湛水している塩水の影響により母材が過冷却され,それが主因として凍結融解作による母材の劣化をさらに促進しているものと推定される.以上は,試験時において母材内部の温度を計測し,それに基づく温度応力解析の結果からも確認することができた.
4.母材への塩化物イオン浸透量を分析した結果,シートの種類によらず塩化物イオンの浸透は認められなかった.以上より連続繊維シートの物質遮蔽性能が優れていることを確認した.

Report

(2 results)
  • 2007 Annual Research Report
  • 2006 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2008 2007

All Journal Article (2 results)

  • [Journal Article] 複合劣化作用を受けた連続繊維補強コンクリートの耐久性能2008

    • Author(s)
      木村 陽子
    • Journal Title

      2007年度 八戸工業高等専門学校 卒業論文

      Pages: 1-26

    • Related Report
      2007 Annual Research Report
  • [Journal Article] 凍害と塩害を受ける連続繊維シート補強コンクリートの耐久性に関する検討2007

    • Author(s)
      上原子晶久, 菅原 隆, 阿波 稔
    • Journal Title

      コンクリート構造物の補修,補強,アップグレードシンポジウム論文集 第7巻(掲載予定)

    • Related Report
      2006 Annual Research Report

URL: 

Published: 2006-04-01   Modified: 2016-04-21  

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