| Budget Amount *help |
¥3,600,000 (Direct Cost: ¥3,600,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000)
Fiscal Year 2006: ¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
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| Research Abstract |
建物の地震防災を行う上で,表層地盤のS波速度構造と減衰定数を簡便に評価する手法を確立することが必須である.そこで本研究では,無線2点3成分計測システムを開発し,交通振動計測に基づいてレイリー波およびラブ波の複数点間位相差と距離減衰特性を抽出し,弾性波動論に基づく逆解析から表層地盤のS波速度構造と減衰定数を同時に同定する手法を提案し,その有効性と適用限界を現場実験から検証し,さらに表層地盤の地震時挙動評価への応用の可能性を検討することを目的とする.平成19年度は,以下の内容を実施した.
(1)前年度に開発した無線2点3成分計測システムを用いて,種々の地盤構造や車両交通条件下において,交通振動に含まれるレイリー波およびラブ波の複数点間位相差および距離減衰特性データを蓄積した.
(2)(1)の計測データから表層地盤のS波速度構造と減衰定数を同時に同定する逆解析法を開発した.
(3)(1)の計測データと(2)の逆解析法を用いて,種々の表層地盤構造および車両交通条件下において,S波速度構造および減衰定数の同定を行うとともに,提案手法の有効性と適用限界を検討した.
(4)強震記録が得られている複数地点において,提案手法を用いて表層地盤のS波速度構造および減衰定数を推定し,推定地盤構造に対する地震応答解析を行い,解析結果と実地震記録との比較から,提案手法を表層地盤の地震時挙動評価に応用する可能性を検討した.
上記の検討は,主として2007年能登半島地震および新潟県中越沖地震の被災地域や強震観測点において実施し,提案手法の有効性をある程度確認した.
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