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ジルコニウム・ニオブ合金における物性および耐食性に関する研究

Research Project

Project/Area Number 18760655
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Nuclear engineering
Research InstitutionOsaka University

Principal Investigator

牟田 浩明  Osaka University, 大学院・工学研究科, 助教 (60362670)

Project Period (FY) 2006 – 2007
Project Status Completed (Fiscal Year 2007)
Budget Amount *help
¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2006: ¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Keywords原子力材料 / 被覆管 / 水素化物 / 耐食性
Research Abstract

原子力発電においては炉内燃焼時間をより長くすることが求められており、被覆管材料の耐食性の向上のためにNbの添加が行われている。Nb添加の影響を評価するために、その熱・機械的物性データを取得するとともに、酸化・水素化挙動の評価を行う必要がある。
今年度は水素を析出させたZr-Nb合金についてEBSP測定を行い、その結晶方位を評価した。低水素濃度試料においては粒内および粒界に水素化物が析出し、その界面では水素化物の(111)面とα-Zrの(0001)面が一致するという過去の報告と同じ結果が得られた。しかし高水素濃度試料では粒子全体が水素化物となっており、ここでは隣接する水素化物の(100)面とα-Zrの(0001)面が一致するものがいくつか見られた。このような晶癖面は報告がなく、粒子が相変態する際の転位によるものと考えられる。これを確かめるため電子顕微鏡装置内に加熱ステージを取り付け、昇温させながらEBSP測定を行ったところ、水素化物から水素固溶体(α-Zr相)に変態した部分においても(100)面と(0001)面がほとんどの粒子で一致していることが確かめられた。このように加熱しながら水素化物の相変態挙動を評価した例はほとんどなく、被覆管強度に関する新規な知見が得られた。なお、ジルカロイについても行ったところ同様の結果が得られ、Nb添加による違いは見られなかった。
また水蒸気酸化させた試料について、表面から酸化膜のインデンテーション測定を行い、形成されたき裂長さの測定を行うことで破壊靱性値の評価を試みた。酸化量が少ない遷移前試料と比較して、酸化量が多い遷移後試料の酸化膜では明らかにき裂が多量にまた長く形成され、同じ酸化膜でも遷移後のものは脆いことが示唆された。酸化膜の強度評価についてはこれまで外観の観察による定性的なものしかなく、ひとつの評価手法を提案することができた。

Report

(2 results)
  • 2007 Annual Research Report
  • 2006 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2008 2007

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] EBSP測定によるZr-Nb合金の水素化物析出挙動評価2008

    • Author(s)
      西岡俊一郎, 伊東正登, 牟田浩明, 宇埜正美, 山中伸介
    • Organizer
      日本原子力学会2008年春の年会
    • Place of Presentation
      大阪大学
    • Year and Date
      2008-03-27
    • Related Report
      2007 Annual Research Report
  • [Presentation] 腐食被覆管の微細組織および機械的性質2007

    • Author(s)
      西岡俊一郎, 伊東正登, 牟田浩明, 宇埜正美, 山中伸介, 栄藤良則
    • Organizer
      日本原子力学会2007年秋の大会
    • Place of Presentation
      北九州国際会議場
    • Year and Date
      2007-09-28
    • Related Report
      2007 Annual Research Report

URL: 

Published: 2006-04-01   Modified: 2016-04-21  

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