A dynamic study of Deaf communities in East Africa through an investigation of the Proto sign language
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18H00778
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 04030:Cultural anthropology and folklore-related
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
宮本 律子 秋田大学, 国際資源学研究科, 教授 (30200215)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 壮也 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 新領域研究センター, 主任調査研究員 (20450463)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥17,160,000 (Direct Cost: ¥13,200,000、Indirect Cost: ¥3,960,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2018: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
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| Keywords | ろうコミュニティ / 手話 / 東アフリカ / 言語動態 / 祖型 / 祖語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，東アフリカの手話（ケニア，ウガンダ，タンザニア）をフィールドに，同地域内のろう者コミュニティにおける言語接触現象に注目し，東アフリカプロト手話と呼べるような祖型がろう者たちの移動や教育によって伝播していった可能性を探ることにより，手話言語同士の接触で何が起こっているかを詳しく記述することであった。新型コロナの世界的な蔓延及びその後の調査地でのエヴォラウィルスの発生等により，調査期間が限定され予定通りの情報収集ができなかったが，2022年と2023年に手話言語学ワークショップをウガンダとタンザニアで開催して議論を行い，次のようなことが明らかになった。
1．アフリカの手話と一口に言っても西アフリカと東アフリカでは，状況は大きく異なり，東アフリカの手話の基層はより複雑（複数の基層からなる）である。
2．東アフリカ，特にケニア手話とウガンダ手話について両手話のたどってきた歴史は，西アフリカのたどってきた歴史はかなり異なり，西アフリカはフォスターの学校，東アフリカはケニアのキスムのニャンゴマ（Nyang’oma)ろう学校を中心としたものであった。ただし，タンザニアではスカンジナビア特にフィンランド手話の影響が見られる。
3．西アフリカとは異なる歴史的経路の結果として，各国の古手話の上にASLとKSLとが載って混成された手話が基層を共有すると見られるがウガンダとタンザニアではかなり異なる。
4．日本のような島国とは異なり，人の移動が容易いアフリカ大陸で，手話の伝播の仕方と遠く旧宗主国の手話からの影響は，それぞれの国の手話の形成にどう影響しているのかという点においては，日本－韓国・台湾では，教員の移動が主因，アフリカ大陸では生徒の移動が主因で異なり，加えて旧宗主国・支援ホスト国も単一ではなく，時代と共に変わってきた経緯も反映していると考えられる。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(5 results)
Research Products
(7 results)
