Project/Area Number |
18H01015
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Tottori University |
Principal Investigator |
溝口 達也 鳥取大学, 地域学部, 教授 (70304194)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊倉 啓之 静岡大学, 教育学部, 教授 (00377706)
濱中 裕明 兵庫教育大学, 連合学校教育学研究科, 教授 (20294267)
宮川 健 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30375456)
石井 英真 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (10452327)
阿部 好貴 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (40624630)
真野 祐輔 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (10585433)
大滝 孝治 北海道教育大学, 教育学部, 講師 (90750422)
岩崎 秀樹 広島大学, 教育学研究科, 名誉教授 (50116539)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥17,030,000 (Direct Cost: ¥13,100,000、Indirect Cost: ¥3,930,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2019: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2018: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
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Keywords | 論証能力 / 文化論的・人間学的研究 / 中等教育 / 数学的証明 / 数学教授学 / 数学教育学 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究プロジェクトでは, 2018年度には「論証能力」の概念規定を行い,その妥当性や独自性を検討した。2019年度は,特に「証明のフォーマット」を視点として,国内外の数学的証明の指導と学習についての調査・分析を行うとともに,教授人間学理論(ATD)における教授学的転置理論におけるプラクセオロジーとして「証明のフォーマット」を捉え,各institutionにおける様相とその転置について吟味・検討を行った。加えて,「探究活動」と「論証」との連関,特にATDにおけるStudy and Research Paths(SRPs),及びその教師教育への利用であるSRP-for Teacher Education(SRP-TE)にも視野を広げ,教師(in- and pre-service teachers)の実践の背後にある営み(para-didactic活動)についても調査・分析した。これらの研究成果については,研究グループ,またメンバー個人により各種国内学会や国際会議での発表(オンラインを含む),さらに国際誌への論文採択を達成した。 2020年度(以降)に計画をしていた研究活動は,新型コロナ・ウイルス禍の影響により,大きく変更を余儀なくされてきた。その最大のものが,Berta Barquero博士(バルセロナ大学)の招聘による国際研究セミナーの開催である。結果的に,この事業は本年(2023年)9月にようやく開催することができた。当セミナーでは,「論証・証明と探究」を視点とした協議を行うことを主たる目的とした。特に,ATDにおける探究のモデルとしてのSRPsに焦点を当て, SRP-TEあるいはモデル-システムの往還について議論を行うことに加え,Barquero博士の特別講演も実施した。さらに,博士らと事前に進めてきた共同研究の成果を,ICTMA21にて共同研究発表を行った。
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Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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