時間制約下での運動意思決定プロセスの解明と数理モデルによる運動学習の支援
| Project/Area Number |
18J23290
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Sports science (A)
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
女川 亮司 東京大学, 大学院総合文化研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2018-04-25 – 2021-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥2,800,000 (Direct Cost: ¥2,800,000)
Fiscal Year 2020: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2019: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
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| Keywords | 意思決定 / 時間制約 / 運動制御 / 運動計画 / Go-before-you-know / 運動意思決定 / 運動制御方略 / 速度ー正確性トレードオフ / ベイズ決定理論 / 速度と正確性のトレードオフ / リスク感受性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
生物は時々刻々と変化する環境の中で運動を行うことが求められる。例えば、運動場面においては、時間変化する要素として（１）報酬の時間変化や（２）目標の時間変化などが挙げられ、運動計画において上記の時間変化を考慮に入れる必要がある。
当該年度では、（２）目標の時間変化について、潜在的に起こりうる変化を考慮に入れる運動計画ついて一連の実験を行った。一連の研究で、複数の潜在的目標が事前に提示され、運動開始後に最終目標が判明するというGo-before-you-know パラダイムを用いた。
これまで動作目標が段階的に変化する状況での動作修正方略は明らかでなかった。そこで、動作目標が二段階で明示される運動課題を用い、動作修正量を定量化する新たな手法を開発し、動作が最終的な環境状態および動作修正のコストを考慮して修正されることを示した。本研究について論文は当該年度に国際誌に受理された。
また、これまで潜在的動作の方向が異なる場合の運動計画は検討されているものの、異なる動作距離を運動計画にいかに反映させるかは明らかではなかった。また、目標に潜在性がある状況は広く検討されている一方で、効果器（例えば、手の位置）に潜在性がある状況でいかに運動が計画されるかは明らかではなかった。そこで、潜在性が目標にあるか効果器にあるかによって運動計画に差異が生じるか検討した。結果として、目標に潜在性がある状況では近い距離に対応した開始動作速度が観察された一方で、効果器に潜在性がある状況では平均的な距離に対応する開始動作速度が実行された。本研究について1報の論文を国際誌に投稿した。
また、同状況での運動計画に時間制約が与える影響を検証した。その結果、時間制約に応じて動作遂行方略が柔軟に調整されるものの、最適解から逸脱しやすい条件が個人間で類似していることが示された。本研究について2報の論文を国際誌に投稿した。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(12 results)
