| Project/Area Number |
18K00634
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02070:Japanese linguistics-related
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| Research Institution | Mejiro University (2020-2023)
National Institute for Japanese Language and Linguistics (2018-2019) |
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Principal Investigator |
加藤 祥 目白大学, 外国語学部, 専任講師 (40623004)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅原 正幸 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 言語資源開発センター, 教授 (80379528)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | コーパス / 文体 / 図書館分類 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、『現代日本語書き言葉均衡コーパス』に含まれる書籍サンプル、新聞サンプル、書籍のうち特に小説サンプルについて、文体分析に資する情報付与を行い、情報を利用した分析の実践を目的としている。書籍サンプルのNDC付与を終えた（既に国立国語研究所の「中納言」で検索可能となっている）後、発表の遅れが生じていたものの、追って、新聞サンプルと小説サンプルの情報付与作業も完了することができた。
そこで、2023年度は、作業の遅れにより残っていた『現代日本語書き言葉均衡コーパス』の小説サンプル（約20,000サンプル）の分類情報付与作業結果をまとめ、「『現代日本語書き言葉均衡コーパス』の小説サンプルに対する分類情報付与」として『国立国語研究所論集』25巻に投稿し、採録された。作成した作業結果データの公開準備を進めている。
また、新聞記事サンプル（約1,500サンプル）への情報付与作業結果についても、「『現代日本語書き言葉均衡コーパス』新聞サブコーパスの記事情報」として『日本語の研究』19(2)に投稿し、採録された。付与情報データの公開準備を進めている。
付与情報データの整備と公開手続きを完了することで、広く本研究課題の作成データの利活用が進むものと期待される。実際の作成データを用いた文体分析はデータ説明のための代表例に留まっているため、次年度中は公開に向けた作業とあわせて、作成データを用いた文体分析の実践を進める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度は、これまでの作業結果をまとめ論文として公開できたものの、成果のデータを公開する整備作業と手続きが完了しなかった。そのため、本研究の後半の目的であるデータを活用した分析とその発表に至らなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、作成したデータを成果物として広く利活用可能な形で公開するための整備と公開手続きを完了させる。また、作成したデータを用いた調査分析を実践する。
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