英語学習における対話的な学びの信念―学習行動への影響と背景要因の分析―
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18K00827
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
田中 江扶 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (40524294)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 俊太郎 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (10548233)
島田 英昭 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20467195)
青山 拓実 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (20829486)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 英語教育 / 心理学 / 信念 / 対話的学び / 学習 / 対話 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、(1)対話的学びの信念構造を特定すること、(2)(1)を４技能尺度化すること、(3)対話的学びの信念と学習行動の関係を明らかにすること、(4)対話的学びの信念の背景要因を明らかにすることである。
2022年度は、以下の2点を実施した。
第一に、2021年度に実施した調査を学会発表した。大学生508名を対象とした調査を行い、過剰援助要請、自立援助要請、他者比較、コミュニケーションの4因子が行動および信念において仮説通り4因子構造であることを明らかにした。また、動機づけと英語スキルを含めてパス解析を行ったところ、信念と行動の一致性については全体的に一定の関係はあったが自立援助要請と他者比較が比較的強いこと、過剰援助要請が動機づけや英語スキルに負の影響を及ぼすがその他はおおむね正の影響を及ぼすこと等を明らかにした。
第二に、上記の調査の対象者を大学生から社会人に変更して調査を行った。社会人641名を対象に調査を行った。その結果、上記と同様の因子構造を確認した。また、同様にパス解析を行ったところ、信念と行動の対応が一定程度あり、特に自立援助要請と他者比較で強いこと、および過剰援助要請が動機づけや英語スキルに負の影響を及ぼすことという点で、おおむね大学生と同じ結果が再現された。一方で、自立援助要請と他者比較から動機づけへの影響が見られなかったという相違点もあった。この結果は、2023年度に学会において報告を予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
概要記載の(1)(3)は現時点で達成できた。(2)については当初予定とは異なり、本研究期間内では実施しない方向で考えている。これは、成人教育への注目を考慮して(3)を社会人等に一般化した調査の優先順位を高くした方がよいと判断したためである。したがって、(3)の知見は当初予定よりも増加する。(4)の実施は研究期間内に困難ではあるが、この予想は申請書記載の時点で見込んでいた。総合すると、(2)(4)は当初予定とは異なるが、(3)は当初予定よりも内容が増加することが見込まれ、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
社会人を対象に行った調査の結果を学会発表する。この調査は当初予定にはなかったが、成人教育に注目が集まっていることから、一般化可能性を検討する価値が高いと判断したために実施する。以上の学会発表をもって、本研究は終了する予定である。
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Report
(5 results)
Research Products
(2 results)
