| Project/Area Number |
18K00857
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Hiroshima University of Economics |
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Principal Investigator |
宮岡 弥生 広島経済大学, 教養教育部, 教授 (10351975)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
時本 真吾 目白大学, 外国語学部, 教授 (00291849)
時本 楠緒子 尚美学園大学, 総合政策学部, 非常勤講師 (10435662)
Verdonschot RG 広島大学, 医系科学研究科(歯), 助教 (30756094)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | オンライン授業 / 人間の存在感 / eラーニング / 遠隔授業 / e-ラーニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
オンライン授業においては、教授者が同一空間にいない状況の下でいかに学習者の緊張感を持続させるかが課題である。本研究では、オンライン学習中の学習者の緊張感を創出する要素として人間の存在感に着目し、適度な緊張感を学習者に与える方法について実験をもとに検証することを目的とする。
令和4年度は、コロナ禍により延期に次ぐ延期となっていた行動実験を開始した。実験にはEdutrackという学習支援システムを利用し、実験協力者にはEdutrack上で簡単な計算問題から成る課題を行ってもらった。その際、教授者の顔がパソコンの画面の一部に出ている場合と出ていない場合の2つの条件を設定した。この課題に加えて、日本語版対人反応性指標(IRI)を測るための質問紙調査、パソコンを用いたリーディングスパンテスト、事後アンケートも実施した。なお、これら一連の実験は、広島経済大学研究倫理委員会による審議と承認を受け、実験協力者から同意書への署名も得ている。
実験は、新型コロナウィルスのワクチン接種が進みウィズコロナの生活が定着してきた令和4年7月に開始した。実験場所である広島経済大学構内ではマスクの着用が義務付けられていたため、実験の際には実験者と実験協力者の双方ともに常にマスクを着用した。実験開始当初は、令和4年度中に24名分のデータを採取する予定であった。しかし、実験補助者および実験協力者である学生の間でコロナ感染者と濃厚接触者が相次いで発生し、実験スケジュールの変更を余儀なくされたため、令和4年度中に採取できたデータは20名分であった。この20名分で試みに分析を行ったところ、良い結果が得られそうであることが分かったため、さらに20名分のデータを令和5年度中に採取することにした。令和5年5月初旬の時点で、実験の日程を調整中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究開始直後に、当初は視野に入れていなかった高性能の機器による脳波測定実験が可能となったため、計画を変更して脳波測定機器のセッティングを行うなど準備を進めていた。ところが、令和元年度末にコロナ禍が始まり、頭部への電極の設置など実験者と実験協力者が密接した状況にならざるを得ない脳波測定実験は実施が不可能になった。そこで、計画を再度変更し、大学構内での行動制限が緩和された令和4年、コロナの感染リスクが脳波測定実験よりも低い行動実験を開始した。しかし、依然としてコロナ禍にあったことから、実験補助者と実験協力者の双方にコロナの感染者および濃厚接触者が続発したため、実験を予定通り遂行することができなかった。そこで、研究期間をさらに1年延長し、実験データの採取と分析、研究成果の公表を完遂することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度に引き続いて行動実験を行い、あと20名分のデータを採取する。令和5年5月現在、既に実験者と実験補助者の間で実験の日程調整を開始しており、実験協力者の募集が順調に進めば令和5年8月末までにデータ採取が終了する。その後速やかにデータ分析と論文執筆を行い、令和5年度中に研究成果を論文の形で公表する予定である。
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Report
(5 results)
Research Products
(1 results)
