MRIの医療技術評価分析モデルとガイドラインの作成
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18K01642
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07050:Public economics and labor economics-related
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
佐藤 美帆 東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (70579622)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
町田 好男 東北大学, 医学系研究科, 名誉教授 (30507083)
別所 俊一郎 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (90436741)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | MRI / HTA / 医療経済評価 / ガイドライン / 医療経済 / 画像診断機器 / 医療技術評価 / モデル＆シミュレーション / モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和４年度は、まず令和3年度に作成した手引き案について、分担者とメールベースでの意見交換、ウェブ会議を行い、追記・変更を行った。増分費用効果比Incremental Cost Effectiveness Ratio：ICERの説明を前段に移動、参考例として取り上げる文献内のマルコフモデルの概説を追記等が、主な変更点であった。
次に、他機関の研究力者やHTAの専門家からメールおよびウェブ会議でヒアリングを行った。これには、費用対効果評価制度に実際に関わる立場から、手引き中の背景の記載や解釈への細かな指摘、最新のQOL評価の知見の共有等もあり有用な意見聴取であった。外部専門家らの意見聴取への対応として、主に追記・変更した点は、本手引きにおいて分析の立場として推奨する公的医療費支払者の立場の「公的医療費」とは何かを追記、QAL測定方法をEQ-5D-5Lへ変更、換算表の引用を削除し係数の測定値の票を挿入、感度分析の説明の追記等を行った。
令和4年10月に放射線技術学会秋季大会で、研究課題の進捗報告を行い、関係者への周知を行った。
その後、分担者と最終調整を行い、マルコフコホートモデルの例示の追記、Microsoft Excelモデル内の計算式等の修正、表紙・目次の挿入、挿入図・引用文献の修正等、編集上の修正を加え最終化した。並行して、発表方法の検討を行い、本手引きのターゲットとなるMRI検査に携わる放射線技師や放射線科医、またその領域の研究者等に広く周知することを目的とし、投稿先を選定した。現在は、発表論文の作成を行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度もオンラインベースでのコミュニケーションとなったが、外部関係者との意見交換についても、時間や場所を厭わず実施することができ、効果的であったと考える。その成果として、今年度は、予定していた手引きの完成に至った。しかしながら、1月~3月に予定していた公表については、まだ論文作成中であり投稿に至っていない。本研究課題にはガイドラインの作成とその啓発まで包含しているため、論文として投稿し手引きを幅広く関係者に周知し、学会発表等で啓発を行うために１年の延長申請を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５年度は、まず論文として本手引きを関係者へ周知することを第１の優先事項とする。具体的にはこれを4月~6月中に達成したい。その後、関連学会での口頭発表等を行い啓発活動を行い、可能であれば手引きの利用者からヒアリングを行い、必要に応じて手引き案の改定を行いたい。
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Report
(5 results)
Research Products
(2 results)
