Project/Area Number |
18K01818
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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Research Institution | Nanzan University |
Principal Investigator |
安藤 史江 南山大学, 経営学部, 教授 (70319292)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | 組織変革 / 組織の両利き / 統合モデル / 人材育成 / 包括的組織アイデンティティ / 両利きの経営 / 組織の発展段階 / ミドルの役割 / 組織学習サイクル / リモートワーク / 両利き / 組織学習 / 遠投経営 / テレワーク / 知識共有 / コロナ禍の経営 / 働き方改革 / 女性の就業継続 / マイノリティ / マジョリティ / ダイバーシティ&インクルージョン / ダブル・ループ学習 / ダイバーシティ / 制度の効果 / 意味づけ・解釈 / 創造的な働き方 / 統合的アプローチ / ダイナミズム |
Outline of Annual Research Achievements |
組織変革と組織学習との創造的な統合のあり方を探る中で、組織学習の中でも近年注目を集めている「両利きの経営」もしくは「組織の両利き」に関する議論が、組織変革の議論と相性がよい可能性が浮かび上がってきた。組織の両利きを提唱した研究者のうちの1人が、提唱時とほぼ同時期に、別の研究者と組織変革のためのモデルを開発していることが認められたためである。もっとも、両者はその後、互いに引用しあうこともないまま別々に発展していたが、最近になって提唱者は両者を統合する必要性について言及されるようになってきた。 そこで、包括的な組織アイデンティティによって両者を統合するモデルを先行研究に基づき、考案する取り組みを行った。その結果は、英語での論文として発表済みだが、発表から約3か月しかたたないにもかかわらず、既に600以上の閲覧が確認されるなど、多くの研究者の人々の関心を集めている。 ただし、このモデルは先行研究に基づく理論的なアイディアにとどまっているため、このモデルが実践的にも有用であることを示す必要がある。この目的のために、組織の両利きを実現すべく組織変革を試みている企業の事例研究を行った。社内資料や複数名に対するヒアリング調査などを実施し、事例の検討を進めている。 また、この研究以外にも、組織の両利きが今後必要になると考えられる、成長著しい企業でのさまざまな取り組みに関する調査も行った。人材育成に関する取り組みを調査するだけでなく、企業内でワークショップを行い、目指すべき方向性や現在の問題点などを従業員、管理職とともに議論した。 このほか、心理学系の研究者と共著を執筆するプロジェクトに参加し、専門分野のみに偏りがちになることを防ぎ、多面的な視点を得られるように努めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度にコロナに罹患し大幅に体調を崩し、その後遺症などにも長く苦しんだことから、予定していたよりも細々としか研究が進まなかった。そのため、本来であれば2023年度で終了予定だった目標には到達できなかった。もっとも、少しずつであるが、歩は進めていたため、予定より遅れてしまったが、2024年度には確実に完成可能であると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度までに積み重ねてきた事例研究および理論研究をとりまとめ、複数の学会で学会発表や論文投稿を行う予定である。また、これらの結果を踏まえた質問票調査も予定しているため、それらを2024年度の前半には終了し、後半には、それらすべてを集大成した研究成果をまとめる予定である。
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