変革型人材を発掘・育成するための新たな構成概念尺度の構築と経営組織への適用
| Project/Area Number |
18K01825
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Kansai University of International Studies (2021-2023)
International Pacific University (2018-2020) |
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Principal Investigator |
堀上 明 関西国際大学, 経営学部, 教授 (30732127)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2018: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 創造性 / 使命感 / 経営理念 / ＡＩ / 人工知能 / 指標化 / 人口知能 / 尺度 / リーダーシップ / 機械学習 / 自由記述 / 変革型人材 / 意思決定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
■変革型人材の視点での経営理念の研究
変革型人材の下位概念の一つである使命感に着目した研究である。使命感は変革型人材の意識に存在し客観データとして捕捉することが難しい。インタビュー調査や質問票調査は調査協力という日常の活動とは異なった環境下での使命感の表出であり、客観的で真実に迫った使命感を引き出せる保証がない。したがって可能な限り、彼らの日常の活動の中で自然と出てくる使命感を捕捉することが望ましい。変革型人材の多くは、経営者、起業家であることが想定される。そこで、経営者、起業家の使命感が一般に公開されているデータがないかを検討した結果、企業の存在目的や事業目的、すなわち経営理念が該当するのではないかとの考えに至った。そこで会社四季報より2019年の売上高上位100社、中位100社、下位100社、計300社を選び、各社のWebサイトに公開されている経営理念を調査し、企業の存在目的や事業目的について記述されている箇所をテキストデータとして収集した。企業によって経営理念の表現方法は様々である。300社の経営理念を丹念に読み解き、共通項を抽出して分類・整理して指標化を実施した。結果、経営理念を実現するための、手段、目的、対象、意欲という4つの下位概念からなる、経営理念の理論的構成概念を導出した。構築した理論的構成概念にしたがって、経営理念のテキストデータを数値化して分析を実施した。確証的因子分析による構成概念妥当性の検証結果は良好であった。さらに、売上高、ROA、ROE、財務格付けデータと経営理念との関連を相関分析、重回帰分析によって確認した。結果を受けて論文の初稿を書き上げ、知人の研究者に意見を求めた結果、指標化の基準の一部が妥当性を欠く可能性があり、見直したほうがよいとの指摘を受けた。そのため投稿を保留し、指標化の基準を再考中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
データ収集と分析をいったん終了させた後に、校務や他の論文等の執筆等で少し時間が空いたため、その間の先行研究の再確認を実施していたこと、指標化の見直しと、データ指標化の再考に思いのほか時間がかかっているためである。
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| Strategy for Future Research Activity |
経営理念の指標化の見直し、その結果を受けてのデータ分析をやり直した後に、論文の修正を実施する。
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Report
(6 results)
Research Products
(14 results)
