災害時食物アレルギー対策としてのパッククッキング法の確立に向けた安全性の解明
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18K02228
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Tokyo Kasei University |
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Principal Investigator |
小林 理恵 (粟津原) 東京家政大学, 家政学部, 准教授 (00342014)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 萌香 東京家政大学, 家政学部, 期限付助教 (20808018)
笠岡 宜代 (坪山宜代) 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 国際栄養情報センター, 室長 (70321891)
友竹 浩之 飯田女子短期大学, 家政学科, 教授 (90300136)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | 災害 / パッククッキング / アレルゲン / 蒸発残留物測定 / 災害時支援 / 食物アレルギー / 安全性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度は令和元年度までに得られたデータを踏まえて国内外の学術誌に成果発表をすることを計画していたが，現状の社会情勢の影響により副論文の成果発表にとどまった。
これまでに得られた成果としては，社会実装に向けてポジティブなデータが得られている。具体的には，災害時のアレルギー疾患を抱える方の食事作りにおいてパッククッキングを導入する場合のアレルゲンの混入の有無を検討した結果，ELISA法によるスクリーニングテストでは三大アレルゲンの混入は認められなかった。さらに，小麦に関してはPCR試験，卵，牛乳に関してはウェスタンブロットによる試験を実施したところ，アレルゲン混入が無いことを確認できている。
また，食品衛生法よりも厳しい条件下における分析において，パッククッキングで使用が推奨されている高密度ポリエチレン袋から人体に有害な化学物質の溶出は認められなかった。
したがって、水、酢や有機酸、アルコール、脂質が含まれる食材を用いてパッククッキングを行った際にも調理品にポリ袋由来の化学物質が溶出されることはなく，本実験条件の範囲においてはアレルゲン混入リスクも極めて低いといえる。
東日本大震災から10年以上が経過し，その間も様々な災害が発生しているが，災害弱者（要配慮者）となる食物アレルギーを抱える方々の災害時における公的な食事支援は十分とは言えない。要配慮者自らが備えられる対策の一つとして，パッククッキングを推奨するためにも，令和4年度中に成果報告をしたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
計画していた研究成果は得られている状況にあるものの，国内外の学術誌への成果報告のためにさらに十分な解析と考察が必要であり，昨年度十分に取り組む時間を得られなかったため，成果報告において停滞している状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画に基づき分析データは得られているため，本年度中に解析および討議を踏まえて成果報告を積極的に行う予定である。また，公表後は，日本栄養士会災害支援チームの研修にて生かすとともに，各種防災教育，備蓄推進などに広く活用できるよう研究成果を踏まえた提案を行うことを目指す。
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Report
(4 results)
Research Products
(4 results)
