Clarification and Support of Home Economics Teachers' Voluntary Training Organization - A Case Study of the Kakyoren
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18K02525
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
井上 えり子 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90314567)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 自主的研修組織 / 高校家庭科 / 男女共修運動 / 家庭科教育研究者連盟 / 男女共修家庭科 / 家庭科 / 家庭科教員 / 京都府 / 家庭科教育 / 非正規教員 / 教員研修 / 家庭科教員の力量形成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は2022年度に引き続き森幸枝所蔵資料の調査分析を行った。とくに、森の講演活動に焦点をあて、これまで知られていなかった活動の詳細とその主張を明らかにした。森は1985年３月に京都府立高校を退職、１年間非常勤講師として勤務したのち教職を辞した。その後は各地で男女共修家庭科についての講演活動（判明したのは52件、1985年８月から2007年６月）を行った。講演は１件を除き男女共修が始まる1994年４月以前に行われ、対象者は教育関係者を中心としながらも市民学生など多様な人々が含まれていた。講演会場は近畿を中心としつつ全国に及び、講演の題目はほとんどが家庭科の男女共修に関するものであった。講演記録を分析したところ、講演の内容は生徒の生活実態と家庭科教育の重要性、京都における男女共修家庭科の経緯やその理念と成果などであった。これまでの研究では、男女共修運動については「家庭科の男女共修をすすめる会」の活動などが知られているが、森のような個人の活動も共修実現にとって重要な役割を果たしたことが明らかとなった。
本研究では自主的研修組織への実態調査を実施し、現状と課題を明らかにした。HPやオンラインの活用などの支援策を提案した。加えて公的研修会への参加が難しい非正規教員を対象とした調査を行い、研修会やHPなどの支援も実施したが、コロナ禍により継続的支援には至らなかった。一方、コロナ禍でオンラインの活用が進み、自主的研修組織もオンラインによる研修活動を実施するようになった。しかし、60年間にわたり活動を継続してきた京都の自主的研修組織が活動を停止するなど、研修活動の継続は極めて難しい状況にある。京都の自主的研修組織の成立に重要な役割を果たした森幸枝の研究は、自主的研修組織の成立過程とその歴史的役割を明確にし、今後のあり方を考える上で重要な示唆を与える点を明らかにした。
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Report
(6 results)
Research Products
(8 results)
