思春期に特有な対人的不適応を解消する道徳教育プログラムの開発
Project/Area Number |
18K02558
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Hijiyama University |
Principal Investigator |
森川 敦子 比治山大学, 現代文化学部, 教授 (00628745)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 由美子 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (40206545)
高橋 均 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 講師 (40523535)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 道徳教育 / プログラム開発 / 思春期 / 対人的適応 / 規範意識 / 学習指導要領 / 対人的適応感 / 道徳科授業 / ソーシャルスキルトレーニング |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、小学校高学年から中学校を対象とした思春期に特有な対人的不適応を解消する道徳教育プログラムを開発することである。新学習指導要領でもいじめ、不登校への対応は急務とされている。そのために本研究では、1年次(H30)にまず思春期の対人的不適応の現状を明らかにし、課題解決のための理論的基盤理論「プログラム・ベースド・アプローチ by オプティマル・デザイン(program based approach by optimal design)理論」を構築した。2年次(H31・R1)にはその理論に基づき、小学校5年生を対象とした対人的不適応を解消する9月の道徳教育プログラムを開発し、その有効性を明らかにした。 3年次(R2)は、その成果を取りまとめ、国際学会(WCCI)で発表する予定だったが、コロナ禍のために学会が中止・延期となった。また、6年生の4月、9月プログラムの効果検証もコロナ禍の休校等のために中止・延期となった。 4年次(R3)はR2に行う予定だった6年生の4月実践用の道徳教育プログラムと9月実践用の道徳教育プログラムの開発、実践を行った。そして、道徳教育プログラム実施群と統制群(プログラム未実施群)を設定し、プログラムの効果検証を行った。 5年次(R4)は実践校での聞き取り調査をもとに、本研究の取りまとめを行い、その成果を書籍化して公表する予定であった。しかし、コロナ感染拡大のために、実践校への立ち入りも制限され、聞き取り調査や取りまとめ作業を計画通り行うことができなかった。また、研究代表者自身の体調不良も重なり、本研究の取りまとめや書籍化を行うことができなかった。 6年次(R5)は、R4に行う予定だった本研究の取りまとめを行い、その成果を書籍等で公表する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
5年次(R4)は実践校での聞き取り調査をもとに、本研究の取りまとめを行い、その成果を書籍化して公表する予定であった。しかし、コロナ感染拡大のために、実践校への立ち入りも制限され、聞き取り調査や取りまとめ作業を計画通り行うことができなかった。また、研究代表者自身の体調不良も重なり、本研究の取りまとめや書籍化を行うことができなかったためである。
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Strategy for Future Research Activity |
R5は、R4に行う予定だった本研究の取りまとめを行い、その成果を書籍等で公表する予定である。
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Report
(5 results)
Research Products
(14 results)