Project/Area Number |
18K02720
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09050:Tertiary education-related
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Research Institution | Saitama University |
Principal Investigator |
中本 進一 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (50345443)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 自己実現型 / 自己解決型 / 適応段階型 / 葛藤型 / 多文化共生 / (異文化における)自己実現 / グローバル人材 / 異文化受容力 / アイデンティティ / 異文化適応 / 順応性 / 自己開示力 / 元留学生 / 順応 / 留学生 / 就職 / 心理的変容 / 文化変容モデル / 定住 / 留学生政策 / 適応 |
Outline of Annual Research Achievements |
過去、海外、特にオーストラリアやドイツ等(留学生政策や多文化共生推進先進例)における、留学生の卒業後の就職、定住状況の追跡調査を行った。 2020年~2022年はコロナ禍の影響を受けたために海外出張は実施できなかったが、オンラインでのフォローアップインタビューを行うことができ、日本の職場や居住地域における同化圧力を調査協力者たちが感じていることが分かった。このことが起因して日本の異文化受容力について考えるきっかけとなった。 2022年に実施したシンポジウムから、コンテキストが高いという状況が実は日本人同士においてもコミュニケーション不足に陥る原因になっていることが分かってきた。これをきっかけとして自己開示力について注目することが本研究に関する一つの成果となった。 2018年~2020年では、海外、特にオーストラリアやドイツ等(留学生政策や多文化共生推進先進例)における、留学生の卒業後の就職、定住状況の追跡調査を行った。具体的には、本研究の国内調査と同様、東・東南アジア元留学10名を対象とし、就職後の、内的変容、現地定着への意欲・期待、そして将来にむけた人生計画(子女教育を含む)に関してライフストーリ法でデータを収集した。そして、Berry の文化変容モデルを用いて、内面的変容と、その要因についての分析を行った。調査から分かったことで特に重要と思われたのは、協力者たち自身が感じている自己効力感(実際に職場でもチームのメンバーとして役に立っているという自己肯定感)と、公私様々な局面において所属している集団の多様性である。 この結果を踏まえて、2023年度は、過去においてインタビューに応じてくれた元留学生から、さらに深堀する質問を用意して、各自の人的環境、社会的環境の変化に応じて、考え方にどのような変化があったかなどについてを中心に調査と分析を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年12月14日、埼玉大学シアター教室(総合研究棟1階)において、人文社会科学研究科・中本研究室主催で多文化共生推進シンポジウム「『こころの壁』を乗り越えるために私たちが始められること」を開催した意義は大きいと考えている。シンポジウムで登壇した4名のパネラーは卒業後、就職し職場で大活躍し、多くの日本人との交流を続けて移住してきた元留学生で、そのうちの2名(中国籍、オーストラリア籍)は日本人と結婚するなど心の壁を乗り越えてきた元留学生であり、彼らが一様に日本人との交流の中で多くの工夫を試行錯誤してきたことが分かった。 昨年の報告では、いかに自己開示力を磨くことが大切かがポイントであること、出来る限り本音をしっかり伝えることのできるコミュニケーション能力を育成することが心の壁を乗り越えるカギになると述べたが、2023年度の再分析と再インタビューでは、様々な出来事を元留学生たちが経験していることが分かった。以下がその要約である。 人的環境変化(会社内の異動、結婚、離婚、出産、死別など)によりマトリックスを移動しており、以前と同じカテゴリーに属するものは10%程度であった。また、物理的環境の変化(仕事内容、住まい、年齢、役職、健康、経済=財政)の中では、役職と健康の変化が最も自己実現に影響を与えていること。メンター的な相談相手の存在の有無により、自己実現へ大きな影響を与えている。日本社会という異文化においては、自己実現は稀なケースであり、ほとんどの場合、自己解決型のカテゴリー内でとどまっており、化石化が生じていること。メンターたちにも共通点があり、多くの場合、国際経験が豊富であること。
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Strategy for Future Research Activity |
上に述べた分析結果からの考察として、メンター的役割を果たす者の国際経験(理想的には海外経験となるが、国内における継続的、頻繁な異文化接触)の重要性が再確認できたといえる。 今後の研究においては、日本の大学を卒業した留学生という枠組みに固執するのではなく、広く外国出身であっても、仕事の仲間として日本企業内において高く評価されている人材へのインタビューなどを通じて、さらに新しい多文化共生の在り方について追究してゆく必要があると考えている。
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