主体的学修志向型学生を育成するオンライン仮想環境の開発と検証
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18K02909
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
成川 忠之 東海大学, 政治経済学部, 教授 (10381641)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
及川 義道 東海大学, 理学部, 教授 (00213611)
馬場 弘臣 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (10459472)
園田 由紀子 東海大学, 教育開発研究センター, 講師 (40369450)
鈴木 広子 東海大学, 付置研究所, 教授 (50191789)
安森 偉郎 東海大学, 教育開発研究センター, 准教授 (50369451)
林 大仁 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (70449106)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | オンライン学習支援 / 遠隔授業 / Slack / 学修支援 / オンライン支援環境 / 自己効力感 / 自己肯定感 / 主体的学修 / 仲間集団 / 行動変容 / 態度の学修 / 仲間集団形成支援 / オンライン仮想環境 / 学修態度変容 / プラットホーム開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
システムのプラットホームをSlackに変更し、利用安全性を高めるための措置として記述内容を監視するBOTによる不適切な書き込みを排除する機能を追加し、共同研究者の一人が担当する化学の授業においてSlack上での活動が学習に対する心情が好転するか検証を行った。
運用試験は、まず授業初回での履修学生に対して実験参加へのアナウンスを行い、実験参加への意思確認と活動記録等が研究データとして利用されることに対する承諾を得たのち、毎回の授業後に自由意思でSlack上に構築したシステムへの書き込みを行なってもらった。また、運用試験開始時および終了時に、学習に対する心情、態度に関するアンケート調査を行った。
対象とした授業は、コロナウィルス感染症の蔓延に伴い、オンデマンド型で実施された。また、多くの学生は2020年度においても、コロナウィルス感染症蔓延により、対面での授業を受けておらず、相互の面識はない状況であったことなども影響し、開発したシステムでの活動は活発とは言えない状況であったが、事前事後のアンケートも含めた有効回答数は８件であった。
アンケートの回答結果より、システムを利用することで、オンライン学習における孤独感や不安感が改善する傾向が見られた。また、学習に対する心情が好意的に変化する傾向が見られた。ただし、当初想定してた、このような個人の学習に対する心情の変化がグループ全体の行動様式に変化を与えるかについては、対面による授業の実施が制約されたためグループの形成自体が行われず、個人の変化のみの検証となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
システム開発の遅れや、コロナウィルス感染症の蔓延により、対面授業実施の制限、学生間の相互交流の減少にともないグループ形成が行われなかった点を考慮して、１年延長して研究を行うことにした。しかしながら、オンライン学習下での学生間の相互交流を引き出すことが予想以上に困難であり、開発したシステム上での学生同士の学習に関する情報交換の機会を十分引き出すことができなかった。このため、システムの利用に関する有意性を評価するまでには至らず、結果を公表するまで研究を進捗することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
運用試験による更なるデータを取得するため、研究を2022年度に延長して実施することにした。既に同様の授業において学生への運用試験に対するアナウンス、事前アンケートへの回答依頼を進めている。運用試験への参加は２０２１年度同様任意としているが、対面授業における積極的な働きかけ、学生の書き込みに対する高頻度のフィードバックを実施しすることで、解析に必要なデータを取得したいと考えている。
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Report
(4 results)
Research Products
(4 results)
