Effects of Regulatory Focus and Regulatory Fit on Reactions to Explanations
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18K03023
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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| Research Institution | Tenri University |
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Principal Investigator |
島田 拓司 天理大学, 国際学部, 教授 (70269504)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 制御焦点 / 制御適合 / プライミング / 説明効果 / 日米比較 / 関与度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、人々の制御焦点傾向（促進焦点-予防焦点）、所属文化で選好される制御焦点傾向（日本では予防焦点、米国では促進焦点）と選好されるメッセージフレーム（利得フレーム-損失フレーム）が合致すれば、メッセージの説得力が向上するという制御適合理論を弁明（説明）に適用できるかを解明することである。この目的のために、4つの研究を実施する計画であり、これまでに研究1と研究2を実施している。
2020年度は、研究1と研究2で収集したデータをまとめて学会発表する予定だったが、新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために、勤務校の通常授業がすべてオンライン授業に切り替わり、その対応で予定が大幅に遅れて、結局、研究1の結果発表しかできなかった。研究1では、個人特性と文化的に好まれる制御焦点傾向（促進焦点-予防焦点）が、弁明に与える効果について検証し、ネガティブな情報の受信者には、個人特性よりも文化的に望ましい制御焦点傾向（日本は予防焦点、米国は促進焦点）のほうが、メッセージフレームによる適合効果が生じやすいことを示唆した。
また、8月および3月に研究2で収集したデータを分析した。研究2では、個人特性ではなく、実験的に操作した制御焦点と弁明事象へのメッセージ受信者の関与度の影響について検討し、説得における先行研究と同様、低関与度条件のほうが適合効果が生じやすいことを確認し、Could反事実思考が適合効果に媒介している可能性が示された。
当初の予定では、研究3-4を行うはずだったが、上記の理由により実施することはできず、2021年度へ持ち越すこととなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、勤務校の2020年度の春学期はすべての授業がオンライン授業となり、オンライン教材の作成、授業運営（学生からのインターネット関係の不具合による対処を含む）、および提出された課題の評価等に通常の対面授業の3～5倍の時間を要した。その結果、春学期は全く研究時間が取れなかった。
秋学期からは対面授業が再開されたが、一部は引き続きオンライン授業であり、コロナ感染を恐れて通学を控える数人の学生にも対応することが必要だったため、ハイブリッド授業の対応もしなければならず、研究時間が確保することは困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画が大幅に遅れてしまっているので、遅れを挽回するためにペースを上げようとしているが、予定期間内に計画したすべての研究遂行が可能かどうかは微妙な状況である。現在の計画では2021年度の5月中に「研究3」のデータ収集を行い、遅くとも9-10月には最後の「研究4」を行う予定にしている。この計画では、学会発表や論文として公表することは2021年度中には不可能なので、2022年度まで1年研究期間を延長することも検討中である。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)
