三重県答志島における青年流出に伴う文化の維持と変容に関する文化心理学的研究
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18K03026
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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| Research Institution | Yasuda Women's University |
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Principal Investigator |
澤田 英三 安田女子大学, 心理学部, 教授 (00215914)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 答志島 / 青年 / 文化心理学 / 伝統伝承 / 世代間交流 / 御木曳祭 / 伝統継承 / 青年期発達 / 文化の継承と変容 / コミュニティ / 納得の様式 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「三重県答志島の御木曳祭（式年遷宮）にみられる青年への伝統の継承に関する文化心理学的研究」という研究題目を継続中である。全国で唯一現存する青年宿（寝屋子）があり、かつては青年団活動も活発であった三重県鳥羽市答志島は、近年では青年の島外流出が著しい。20年に一度の御木曳祭（御多羅志神社の式年遷宮に伴うの祭）は2018年6月に開催されたが、ここ20年の間に祭の主役となる青年が減少したことによって、伝統の一部を修正しつつ祭を継承することを余儀なくされた。具体的には、20年後も祭を存続するという共通認識のもとで、これまで青年（団）が担っていた役割をその前後の年代が補っていた。また、祭当日には島外に住んでいる青年や師匠も帰省し、裏方を手伝ったり、大きな声で祭りを盛り上げており、島を離れても大切な祭りという認識は堅持されていた。2020年11月には、御木曳祭の時に運ばれたご神木を用いて建て替えられた新しい本殿への遷宮祭が行われた。コロナ禍の開催となったために、恒例の住民が歌い演じる舞台の出し物が中止となり、島外に住む人々の帰省も少なく、20年に一度開催されるいつもの遷宮祭とも手順や雰囲気も異なっていた。
2022年度は、コロナ禍の影響で島内のさまざまな地域行事が中止・縮小となっていたが、8月には鳥羽市立図書館にて世代別漁業者人口の推移等を調査し、その結果に対する答志島の漁業者からのコメントや、島に残っている若手漁業者から聞き取り調査などを行った。その結果は、日本質的心理学会第19回大会や日本発達心理学会第34回大会にて発表した。しかし、その他に訪島して祭り等の参与観察ができなかったため、新型コロナ感染症が5類に移行する2023年度は、参与観察やインタビューなどの現地調査を行うとともに、学会発表を行いながら報告書をまとめる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究では、研究1「20年に1度開催される御木曳祭の音頭取り養成にみられる祭りの継承と変容」と、研究2「青年の島外流出に伴うコミュニティ内の役割の変容と住民の納得の様式」の２つの下位研究を設定している。
研究1については、2020年11月に新型コロナ感染防止策を徹底した遷宮祭の観察は実施できたものの、2021・2022年度は、新型コロナ感染拡大の影響で聞き取り調査を実施することができなかった。一方で、研究2については、図書館での資料調査やフィールドでの聞き取り調査の一部は実施できたものの、現地の行事や生活への参与観察までは実施することができずなかった。そして、2023年度（最終年）までの研究期間の延長が認められた。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでは対人接触の機会を減らす政府・自治体の要請に従って本研究における現地調査を自粛してきた。しかし、2023年度5月からは、新型コロナ感染症の感染法上の分類が5類へと移行し、一律的な行動制限がなくなった。本研究においても、研究をまとめる最終年度として、必要な現地調査を実施して報告書作成を進めていきたい。
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Report
(5 results)
Research Products
(4 results)
