思春期青年期における自己の否定的側面への対処と親による支援についての検討
| Project/Area Number |
18K03039
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
|
|---|
| Research Institution | Nara University of Education |
|---|
Principal Investigator |
中山 留美子 奈良教育大学, 学校教育講座, 准教授 (60555506)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2018: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
|
|---|
| Keywords | 養育態度・行動 / 全体的自己評価 / 自己愛 / 自尊感情 / 学業達成 / 達成期待 / ストレス / メタ分析 / 養育態度 / 否定的自己評価 / 目標遂行 / 親・保護者とのやりとり / 調整要因 / 自己評価 / 否定的自己への対処 / 親の支援 / 自己の否定的側面 / 自己肯定感 / 親子関係 / 青年期 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度整理を行った自己愛と養育態度・行動の関連についてのレビューとメタ分析について，論文を執筆し，発達心理学研究に投稿・掲載された（発達心理学研究第33巻4号）。主要な養育態度・行動に関する変数は自己愛と弱い関係しかもたないという実証的な結果は，本研究が目指す，親のかかわりに関する詳細な検討の重要性を改めて示すものであった。
また，全体的自己評価の形成期である小学校中高学年の子ども（児童期～青年前期）を対象としたデータの分析を行い，学力が全体的自己評価に及ぼす直接的な影響は一貫してみられるものの，その影響は親要因によって調整されることが示された。具体的な調整要因は学年によって多少の違いがあり，3年生から5年生では育児ストレスが，5年生と6年生ではしつけ行動が，学業がもたらす効果を調整していた（Center for the Study of Child Development Annual Reportに掲載）。
さらに，自己愛が青年期の中で最も高まる時期であることが示されている高校生段階に注目して，青年の達成に関する本人の期待と親の期待のずれに着目した検討を行った。具体的には，親の養育態度と親子の期待のずれが自己評価に及ぼす影響について検討を行うため，調査を行った。この結果は現在分析中であり，来年度発表・論文化を行う予定である。
また，これらの理論的研究と並行して，セルフコンパッションに注目した介入研究を行い，全体的自己評価への効果を検討した。本研究は親からの働きかけや親とのやり取りに着目しているが，本人が自らアプローチするという発想が近年着目されており，また，実証的な効果も指摘されている。介入の結果，介入の効果を一部支持する結果が得られた（パーソナリティ心理学会において発表）。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ禍により学校等で予定していた調査が遅れたり実施できなくなったりし，研究計画の見直しを行わざるを得なくなった。そのため研究期間を一年延長し，令和5年度での研究終了を目指して計画を進めている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が本研究の最終年度となる。これまでに行った調査の結果のうち，学会発表した内容と未発表の内容について，論文化を進め，公刊していくことを目指す。
また，未発表の内容については学会発表を行い，本研究の結論を導くべく，必要な議論を重ねていく。
|
Report
(5 results)
Research Products
(7 results)
